神宮外苑で進む再開発により、イチョウ並木が伐採・枯死の危機に直面している。強行された再開発の背景には、9兆円もの経済効果を優先した動きがあった。AERA 2022年10月3日号から。

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 東京の紅葉スポット、明治神宮外苑のイチョウ並木。樹齢100年以上のイチョウが4列、左右対称に続く。いま、この並木が存亡の危機にある。原因は明治神宮外苑の再開発だ。

 外苑では五輪前から再開発が進んでいた。竣工からそれぞれ96年、75年が経つ神宮球場とラグビー場は建て替えられる。球場上に14階建てのホテルができる。新たな超高層ビルも3棟できる計画で、一帯の再開発が終わるのは2036年頃の見通しだ。

 球場とラグビー場は元の場所で営業を継続しながら新施設の建設を進め、最終的には両者の場所が入れ替わる。

 この再開発により、外苑内の景観は大きく変わる。それによって、イチョウを含む外苑の樹木およそ千本が伐採・移植される可能性が、今年1月、研究者の指摘で明らかになった。

 事業者は説明に追われ、伐採・移植の規模を縮小すると発表。ただ、「イチョウ並木は保存する」と改めて約束した。

■樹木の残存率は33%

 確かに青山通りからまっすぐ植えられたイチョウには伐採・移植の計画はない。それでも、この並木は危機的状況にある。球場の外壁は並木のすぐそば8メートルまで迫るからだ。外壁の高さは約25メートルとイチョウと同じくらいで、地中に約40メートルの杭が打ち込まれることになっている。

 外苑再開発による伐採問題を指摘した中央大学研究開発機構の石川幹子教授は言う。

「新宿御苑では地下トンネルの影響で、樹木の枯死(こし)が起きています。私の調査で、トンネルの壁から15メートル以内の樹木の残存率はたった33%でした」

 外苑の球場外壁とイチョウ並木はもっと近い。この並木が、今後は失われていくという。

「これから10年、20年、50年と経つうちに、1本、2本と衰退して、並木ではなくなっていくでしょう」(石川教授)

 事業者は「移植する」というイチョウもある。並木から現在のラグビー場に向かって植えられている18本のイチョウは移植可否が検討されるが、保存されるかは不透明だ。

 さらに、移植後の状態という問題もある。国立競技場の樹木も、建て替えにあたって219本が移植された。

「このうち、元の美しさを保っているのはたった3本。樹木は移植のために強制剪定という大手術を受けています。移植先の土壌は従来とは全く異なりますし、一部は人工地盤なので、水循環も絶たれています」(同)

 実際、国立競技場周辺の木は多くがか細く、葉が黄色に変色していた。枯死したとみられる細い切り株もあった。

 近くに住む70代女性は残念がる。

「外苑をよく散歩しますし、孫とも来ますよ。まさか木が切られるなんて。外苑の中の景色は変わらないと思っていたのに」

 神宮外苑を守る有志ネットの事務局、西川直子さん(建築ジャーナル編集長)は指摘する。

「外苑はむしろ世界遺産にすべき。球場も重要文化財級です。それなのに、文化的・歴史的背景を無視した、海上の埋め立て地で行うような派手な再開発をしています」

■経済効果はけた違い

 再開発そのものにも疑問符が付く。計画当初、スポーツ関係の施設を集める「スポーツクラスター構想」と説明されていた。イチョウ並木の隣、北青山一丁目住宅自治会長の近藤良夫さんは言う。

「周辺の自治会長たちを集めて、都は18年に再開発の指針の説明会を初めて開きました。古くなった球場とラグビー場を入れ替えて間を広場にする概略を聞いただけなので、参加者は『いいんじゃないか』と言っていました。指針には超高層ビル計画も樹木伐採も盛り込まれていなかった。その後の事業者による説明会で、具体的な内容を聞かされて『どこがスポーツの聖地ですか』と紛糾しました」

 青山外苑前商店街の会員も、超高層ビル化に困惑する。

「いまでさえビル風で困っています。風の強い日は子どもの通学路を変えているほどなのに」

 今回の再開発の権利者は、三井不動産、明治神宮、日本スポーツ振興センター(JSC)に加えて、外苑前に本社ビルを持つ伊藤忠商事の4者だ。当初は反対していたが、「祭りのとき、伊藤忠さんには協力してもらっているから」などと遠慮する住民もいたという。

 なぜこうした計画が進められているのか。LIFULL HOME’S 総研副所長の中山登志朗さんは外苑の再開発の経済効果について、「けた違い」と指摘する。

「田町・高輪の10ヘクタールでの再開発の経済効果は1.4兆円と言われています。それに比べて外苑の面積は6倍で、近隣の駅も外苑前や青山一丁目など5駅と多く、都心のど真ん中。9兆円以上の効果を生むと考えられます。六本木ヒルズの再開発も比にならない」

 そもそも、外苑の再開発にはかなりの制限があるはずだった。歴史をひもとけば、明治天皇をしのぶために造られた。全国から献木が寄せられ、市民が寄付したという記録も残る。現在は大部分が明治神宮の私有地だが、都市計画法上の公園でもある。都からは風致地区に指定され、建物の高さにも制限があった。

 そんな場所で再開発のゴーサインを出すには、よほどの理由が必要だったはずだ。長年、再開発計画をウォッチし、住民を支援してきた建築士の大橋智子さんは言う。

「再開発のために、五輪を招致したとしか思えない」

■森元首相と副知事

 こんな記録も残っている。12年5月15日の日付が入った、「神宮外苑の再整備について」という都の資料だ。当時の東京都の佐藤広副知事と技監は、衆院第二議員会館を訪れた。訪ねた先は、当時、五輪招致の中心人物だった森喜朗元首相(当時衆院議員現職)だ。やり取りが開示されている。

 佐藤副知事「神宮外苑の再整備について、東京都として考えているイメージをご説明にあがった」

 技監が「神宮球場とラグビー場の敷地の入れ替えの利点(明治神宮所有地の商業的な利用増進、両競技の中断を回避、ラグビー場の芝の養生)」などと説明すると、森元首相はこう返答。

「佐藤さん、すばらしい案じゃないか。長生きしないと」

「不吉なことを言うようで悪いけど、もしこっち(五輪招致)が×になったらどうする?」

 佐藤副知事らが「神宮外苑全体の再整備は進める」と答えると、森元首相は「すばらしいよ。あと15年は長生きしないと」と応じた。

 この資料を追及する共産党の原田暁都議は言う。

「今から10年も前に森氏に説明しに行っていたことがわかりました。なぜ、都政に関係ない森元首相に説明をして、都民には知らせなかったのでしょうか」

 このときに森元首相に示した再開発のイメージ図も開示されている。野球場、ラグビー場の場所の入れ替えはあるが、高層ビルの表示はなく、まだスポーツクラスター然としていた。

「この後、計画は大きく変わりました。14年7月に、初めて超高層ビルの原型が図に加わりました。その時はすでに事業者が再開発に加わっていました。開発事業者がもっと儲かるように、計画を骨抜きにしていったのです」(原田都議)

 スポーツの一大施設としての雰囲気は、こうして薄れていった。それはデータでも明らかだ。新建築家技術者集団の建築士、若山徹さんは言う。

「現在の計画案にある延べ床面積から試算すると、主要スポーツ施設は30%程度だとわかりました。それ以外はオフィスや商業施設がほとんどです」

 イチョウ並木と球場の距離も、計画図に高層ビルが盛り込まれると、明らかに近くなった。

■超高層は時代に逆行

 そして、この「再開発」自体について、都市計画に詳しい明治大学の大方潤一郎特任教授は、「もはや超高層ビルは時代に合っていない」と指摘する。

「日本ではいまだに容積率が過剰に高いビルを造る開発が盛んですが、人口減少があり、さらにコロナ禍でテレワークが進み、オフィスのニーズも減ってきている。大規模な施設を造っても、将来にわたって使われるとは考えづらい」

 世界のトレンドはむしろ容積率が適度に低い建物だという。

「米国では高いビルを造らず、容積率が適度に低いビルと公園を一体となって造る計画が増えています。オフィスでの働き方、福祉に配慮した開発が好まれるようになりました。100年にわたって築きあげられた神宮外苑を壊すのは、時代と逆行しています」

(編集部・井上有紀子)

※AERA 2022年10月3日号