またなのか、とため息をつきたい人も多いのではないか。新型コロナウイルスの感染者数が下げ止まり、「第8波」が訪れる可能性が高いという。しかも、今年はインフルエンザとの同時流行の可能性も。「二重苦」の冬に、どう備えるべきなのか。

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 長く苦しい新型コロナウイルスとの闘いは、まだ終わらないのだろうか。

 多くの死者を出した「第7波」のピークを越え、8月半ばから下がり続けてきた全国の新規陽性者数は、10月に入ったあたりから下げ止まり、26日には約1カ月ぶりに5万人を超えるなど、わずかながら増加に転じる気配も見せている。振り返れば、コロナ禍が始まった2020年以来、毎年、冬にかけて感染者数が増える傾向にあった。10月20日に開かれた厚生労働省の専門家組織の会合では、「第8波の流行が起こる可能性は非常に高い」という専門家有志による予測が示された。

 北里大学の中山哲夫・特任教授(臨床ウイルス学)はこう語る。

「新型コロナはワクチンを接種していても数カ月経つと免疫が落ちてきますし、これからの季節は忘年会や新年会、家族や親戚の集まりなども増えてきます。第8波が来る可能性は高いと思います。年末から1月にかけて、人の動きが激しくなる時期に、新たなピークが来るのではないか」

 とはいえ、コロナ禍初期に比べるとワクチンの接種も進み、ウイルスも変異を重ねた結果、毒性が弱まってきていることもまた確かだ。海外では「ケルベロス」や「グリフォン」といった、強力なモンスターのような名前がつけられた変異株の出現が報じられていて心配にもなるが、神戸大学病院感染症内科の岩田健太郎教授はこう語る。

「新しい変異株がたくさん出現してきていますが、みなオミクロン株に属するものです。劇的に変化したものや、極端に違うものではないので、根本的な感染の仕方が変わるとは思いません」

 一方で、今年は多くの専門家が指摘する新たな懸念材料がある。例年、冬に流行してきた季節性インフルエンザとの同時流行である。政府も新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行対策タスクフォースを立ち上げるなど、警戒感を強めている。

「過去2年間はインフルエンザの大きな流行はありませんでしたが、これは日本への出入国に強い制限が設けられていたことも理由の一つだと思います。今年は5月くらいにオーストラリアでインフルエンザの流行がありました。入国規制の緩和でそうした地域などからウイルスが日本に持ち込まれ、流行する可能性が高いと思います」(中山特任教授)

 新型コロナとインフルエンザは発熱やのどの痛みなど症状が似通っていて、検査をしない限り区別して治療するのは困難だと言われている。ただでさえ医療のひっ迫が警戒される中、2種類の感染症が同時に襲い来る「ツインパンデミック」となれば、混乱は避けられないだろう。

 迫りくる危機に対して、私たちはどんな対策をとるべきなのか。重要なカギを握る要素の一つが、マスクだという。大阪大学名誉教授の宮坂昌之医師がこう語る。

「コロナとインフルエンザを比べると、インフルエンザのほうがマスクで防ぎやすい。コロナ対策をした国ではインフルエンザは流行していないのに対し、コロナが収まってマスクを外したタイミングで冬が来たオーストラリアでは大流行しました。マスクをこれまでどおり着用していれば、大きな流行にならない可能性もあります」

 もう一つの対策は、やはりワクチンだ。新型コロナ用とインフルエンザ用のワクチンを同時に打っても大丈夫なのか、という疑問が浮かぶが、宮坂医師はこう強調する。

「インフルエンザワクチンによって働く細胞と、コロナワクチンによって働く細胞はまったく違う。同じ免疫系の中でも別々の兵隊が強くなるようなイメージで、その兵隊同士がケンカすることはありません。同じ日に両方のワクチンを打っても、問題ありません。米国では、副反応は増えないという臨床データが出ています」

 もちろん、体調が悪い日には接種を避けたほうがいいのは大前提だが、インフルエンザ対策としても、ワクチンが果たす役割は重要なようだ。

 ワクチンといえば、新型コロナ対策としては多くの人が3回目、4回目の接種に臨む局面を迎えているのではないか。ただ、現在、国内では2種類のワクチンが使われていることが思わぬ混乱を呼んでいる。

 厚労省は9月12日に、オミクロン株の一つである「BA.1」に対応したファイザー製とモデルナ製のワクチンを特例承認。ところが、それからひと月も経たない10月5日には、ファイザー製の「BA.5」に対応したワクチンを特例承認したのだ。

 政府は「どちらを接種してもよい」と説明しており、自治体にも、どちらの種類のワクチンが使用されているかを明示する必要はないと伝えているというが、単純に時系列で考えると、昨冬に流行したBA.1対応型よりも、今年流行したBA.5に対応したワクチンを打ったほうが効果が大きいようにも思えてしまう。果たして、どう判断すればいいのか。前出の岩田教授は次のように語る。

「どちらのワクチンにもそれほど違いはありません。免疫には細胞性免疫と液性免疫という2種類があり、液性免疫は感染を食い止め、細胞性免疫は感染後の重症化や死亡を防ぐ役割を持つ。どちらのワクチンでも細胞性免疫は十分得られるでしょうから、重症化のリスクは大きく下がりますし、液性免疫についても、最近の研究では従来型のワクチンでもBA.4やBA.5に対する中和抗体が十分にできるという結果が報告されています」

 宮坂医師も、両者の違いをそれほど意識する必要はないとして、こう説明する。

「二つのワクチンがつくる中和抗体量の差は、私たち免疫学者から見れば誤差の範囲です。それよりも、接種の回数を重ねることで免疫が応用力を持つようになり、新たな変異株でもある程度、中和できるようになることに注目すべきです。追加接種は単に抗体を増やすだけでなく、質の良い抗体をつくるというメリットもあるのです。私はかねて、追加接種の時期が来ていればBA.5対応、BA.1対応、従来型のどれを打つのでも構わないと言っています」

 ところで、今後もし「第8波」が大きく拡大した場合、医療体制は大丈夫なのだろうか。気になるのは、新型コロナの感染症法上の扱いを「5類」に変更するかどうかの議論が進んでいないことだ。

 新型コロナは現在、1〜5類のうち上から2番目に厳しい措置がとられる「2類相当」の扱いとなっている。ただ、昨今のウイルスの弱毒化などの変化を受け、指定医療機関でしか治療が受けられないなどの縛りがかえって医療崩壊につながる、といったマイナス面が指摘されるようになってきた。このため、季節性インフルエンザと同じ5類に見直すべきではないかという声も根強い。医療ガバナンス研究所理事長の上昌広医師はこう指摘する。

「今のルールでは陽性者は1週間程度の隔離となりますが、介護を必要とするような高齢者にとっては長期間の隔離は健康への大きな負担となり、そのせいで亡くなる人も出てくる。介護の専門家が入れないため、リハビリが必要でもできない、といった事態が起きているわけです。オミクロン株のような弱いウイルスの場合、患者さんの状況を見ながら柔軟に隔離期間を決められるようにすべきです」

 すでに感染者の全数把握など一部については見直されているものの、岸田文雄首相は、5類への見直しについては慎重な姿勢を示している。

「8月には2類相当を見直す話が持ち上がっていたはずですが、安倍晋三元首相の国葬と旧統一教会の問題で支持率が下がったら、途端に立ち消えになってしまいました」(上医師)

 もっとも、5類への変更はコロナ治療の医療費が自己負担となるなど、患者にとってのデメリットもあり、賛否は分かれている。前出の宮坂医師は次のように語る。

「5類にしたところで専門医の数が足りないため、どこの医療機関にでもかかれるようになるわけではない。私の知人でも半分くらいは、コロナは診ない、発熱外来は設けないと言っています。自分の病院で感染が起きたら死活問題だからです。政府は医療スタッフとベッドの確保、さらには国内でワクチンを製造できる体制の構築などに取り組むべきです」

 相変わらずはっきりしない政府の対策がどうなるかなどはお構いなしに、「第8波」はやってくる可能性が高い。やはり、自分の身は自分で守るしかないのが現実のようだ。岩田教授はこう語る。

「今後どういうシナリオになるかは読めない部分が大きいですが、リスク管理の基本は、最悪のシナリオに対応できるかどうかです。今できる最大の準備はコロナ、そしてインフルのワクチンを打つこと。大きな波が来た時、皆さんを守ってくれる大きな盾になる可能性はありますし、仮に波が来なくても、取り越し苦労だったね、という話で済みます」

 上医師は、ワクチン接種のタイミングについてこんなアドバイスをする。

「ワクチンの追加接種の感染自体の予防効果は1〜2カ月で切れるので、流行が始まってから打つのが一番いい。例えば受験を控えた高校生や国家試験を目指す社会人などは、仮に『2類相当』が変わらなかった場合、新型コロナにかかると感染症法に基づいて強制的に休まなければいけなくなり、多くの場合、追試も受けられない。冬の流行に合わせたワクチン接種を考えてもいいと思います」

 まだまだ予測できない部分も多い「第8波」。備えあれば憂いなし。万全の体制で冬に備えたいものだ。(本誌・太田サトル、松岡瑛理、亀井洋志)

※週刊朝日  2022年11月11日号