またも日本列島を集中豪雨が襲った。九州北部に積乱雲の集団「線状降水帯」が居座り、土砂崩れなどで多くの被害も出た。正体は一体何なのか?



 7月5日午前、朝鮮半島から日本の中国地方に延びる梅雨前線がゆっくり南下、九州北部に近づいた。そこへ東シナ海で水分をたっぷり含んだ暖かい空気が天草灘から有明海を経て高度1キロまでの大気下層に吹き込んだ。その空気がぶつかる先は福岡・佐賀県境の筑紫山地。空気は山地に沿って上昇し、積乱雲に成長した。空気は上空に行けば、気圧が下がるため膨張し、温度も下がる。空気中の水蒸気は凝結して雲に、そして雨になる。積乱雲が夕立を起こす仕組みだが、今回はこれでは終わらなかった。発生から1週間余りで死者29人、20人以上が行方不明のままだ。何があったのか。

●積乱雲続く線状降水帯

 ひとつの積乱雲の「寿命」は1時間ほどしかない。大粒の雨を降らせて、水分を消費し尽くせば、衰えて消えるためだ。ところが今回は、南西の風が暖かく湿った空気を切れ目なく供給し続けた。このため、すでにできた積乱雲の後ろ(風上)に新しい積乱雲のタネを次々と作って成長を続け、一直線に並んだ積乱雲の連なり、いわゆる「線状降水帯」となったのだ。

 福岡管区気象台が発表した5日13時から6日零時までの気象レーダー画像はこの様子をはっきり捉えている。福岡県朝倉市から大分県日田市に並び始めたこの雲が最も大量の雨をもたらしたのは15時から16時。朝倉市から大分の臼杵湾まで直線距離で長さ150キロ、高度1万5千メートルの線状降水帯となり、局地的な大雨を降らせたのだ。

 9時間ほど続いた豪雨の威力はすさまじかった。気象庁アメダスの自動雨量計測のデータによると、朝倉市では5日13時の1時間当たりの雨量は88.5ミリとなり、1日降水量は516ミリ。日田市も1日で336ミリを記録。観測史上1位の豪雨が襲いかかり、各地で土砂崩れや流木被害を招く大惨事となった。

●14年広島豪雨も同一犯

 実はこの線状降水帯が世間で知られたのは最近の話だ。土砂災害で74人の死者を出した2014年8月の広島豪雨。ここから注目され始めた。

 集中豪雨のメカニズムを研究している気象庁気象研究所予報研究部の発表によると、広島に豪雨をもたらしたのは、幅20〜30キロ、全長約100キロの線状降水帯。南の豊後水道から暖かく湿った空気が流入し、高さ500メートルの山に上昇した空気で積乱雲が発生、さらに同水道からの湿った空気が流入し続けて線状降水帯を形成。200ミリを超える大雨をもたらした。この流れ、今回の九州北部豪雨とそっくりである。

 この現象、過去に珍しくないことも分かり始めている。同研究部のグループは、1995年から09年の4月から11月に起こった集中豪雨計261例(台風・熱帯低気圧による豪雨は除く)に関して、その雨量計測と気象レーダー観測のデータから調査し14年に発表した。それによると、雨の降る形が線状と確認されたのは全体の64.4%を占め、南日本(山口・九州・南西諸島)に限るとなんと9割が線状だったという。

 気象庁で集中豪雨のメカニズムなどを調査研究する加藤輝之氏は「風向きがわずかに変わるだけで水蒸気の流入する位置が数十キロずれる。線状降水帯の発生位置を正確に予測するのは困難」などと発表。要は発生メカニズムの詳細はまだよく分かっていないのが現状で、加藤氏が毎年のように予報官の研修で発表してきた最新の研究成果でも、線状降水帯の発生条件については、毎回「改定」が加わっている。

 では、気象レーダーなど最新機器による観測で線状降水帯の発生を予測できるのか。気象庁は、発生メカニズムの解析とともに、集中豪雨の程度のカギとなる大気下層の「水蒸気量分布」を捉えようと、雨の分布が見える気象ドップラーレーダー、レーザー光を利用した非降水時の観測装置などの技術開発を進め、その精度を上げようとしている。

●「特別警報」2時間遅れ

 現状で予測が困難とあらば、逃げるしかないのだが、今回の豪雨で「警報」が有効に機能したのか。福岡管区気象台によると、浸水害・土砂災害の「特別警報」が福岡県下に出たのは5日17時51分。朝倉市の大雨のピークは1時間降水量が129.5ミリとなった15時半過ぎで、それから2時間遅れだ。

 気象庁が防災情報として提供する警報は「重大な災害が起こるおそれがあるとき」に出される。一方、今回出した特別警報は「数十年に一度という極めてまれで異常な気象現象により重大な災害が起こるおそれが著しく大きいとき」に出すもの。特別警報の発表後はただちに地元市町村の避難情報に従うことを求めているのだが、時間的余裕がないタイミングで特別警報が出ると困難な事態を招くのも必至だ。

「注意報や警報が出るのが遅い」という苦情はこれまでにも多くあり、国土交通省交通政策審議会気象分科会は15年に線状降水帯のようなメカニズムの豪雨が多発する状況に備えて「『新たなステージ』に対応した防災気象情報と観測・予測技術のあり方」を提言。空振りも含めて「警報級になる可能性を提供する」などと指摘した。

 また、各気象台のホームページでは、地方ごとの注意報、警報、特別警報を色分けし、気象レーダーによるリアルタイムの降水の様子も確認できるようにしている。だが、これらの情報を的確に読むノウハウ、スキルが十分ではなく、判断力や行動力が不足しがちな高齢者では懸念が大きいままだ。

 集中豪雨など突発的な気象現象に立ち向かうには、観測や予報という「ハードウェア」だけでは十分ではない。地域の特質に合わせながらその情報をどう生かすか。そんな「ソフトウェア」の重要性を認識する必要がある。

(科学ジャーナリスト・内村直之)

※AERA 2017年7月24日号