社長の出身大学をみると、大学ごとの傾向が見えてくる。「大学ランキング2018」(朝日新聞出版刊)に掲載している「社長の出身ランキング」をもとに、教育ジャーナリストの小林哲夫さんが大学の特徴を読みとく。



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 各地域に拠点をおく企業の社長出身校をみると、その大学がいかに地域になじんでいるかがわかる。地場産業を支えており、地元にこよなく愛されている。こんな大学は高く評価されていい。

 本社所在地の地域ごとに、社長出身校のランキングをみてみよう。

 北海道の企業の1位はどこか。北海道大(北海道3位)や日本大(同2位)を抑え、北海学園大がここ数年トップの座を守り続けている。同大学出身のスター社長は、ニトリの似鳥昭雄氏であろう(現在は会長職)。同社は1967年に札幌市内で創業した似鳥家具店が起源だ。ほかにも、全国的な知名度は低くても、北海道では知られた地元企業の社長には北海学園大出身者が多い。

 その理由を就職実績からみることができる。2016年春卒の同大学のおもな就職者数は、法学部から北海道庁19、札幌市16。 経済学部は北海道庁16、北洋銀行7。経営学部は北海道銀行8、JR北海道4など。また、道内の役所、優良企業から独立して会社を起こすOB、OGも多いようだ。

 東北の企業では東北学院大出身の社長が一大勢力を築いている(東北2位)。13年まで仙台銀行頭取をつとめた三井精一氏は、1966年卒。地元の名士だ。

 関東の企業の社長出身校上位10大学のうち、9校は前年比で人数を減らしている。唯一増えたのが、7位の東海大である(2891人→2902人)。同大学出身の社長で有名人といえば、原田泳幸氏をおいて他にない(1972年工学部卒)。 アップルコンピュータ日本法人、日本マクドナルド、ベネッセコーポレーションなどの社長をつとめた。

 関西の企業では近畿大(関西1位)が強い。上位10大学では関関同立、甲南大、京都産業大、大阪工業大などが前年比で減少しているなか、近大は社長を増やす底力を持っている(4116人→4144人)。全企業ランキングでも、上位校が前年比で軒並み減らすなか、増加させた(7位、6262人→6291人)。一般入試志願者数14万人超えで4年連続日本一になったのはダテではなかったようだ。「長崎ちゃんぽん」で知られるリンガーハット社長の秋本英樹氏は、1978年第二工学部卒。顔ぶれをみると、関西経済を支える中小企業の社長が多いのが特徴だ。

 四国の企業には、松山大(四国2位)の人脈がしっかりと張りめぐらされている。四国の大学のなかでも群を抜いている。1923(大正12)年設立の松山高等商業学校が起源となり、このころは商人が多く輩出した。戦後は松山商科大として卒業生が四国の産業を担った(1989年に現校名に改称)。なお、中国地方の企業で社長が多い広島修道大(中国4位)も、前身が広島商科大(1960年開校)で、松山大の歴史と似ている。社長が多い理由は、大学の起源から説明できる。

 九州、沖縄の企業では福岡大(九州、沖縄1位)出身者が幅を利かす。九州産業大(同3位)、西南学院大(同4位)、九州大(同8位)を足した数に匹敵する。通販番組で有名なトーカ堂の社長、北義則氏は福岡大体育学部の出身。トーカ堂は福岡県篠栗町を本拠地としている。

 地域の産業を支える企業の社長出身校をみると、その大学が果たしてきた役割の大きさを感じる。地方大学での人材育成は経済発展を考えるうえで大きなポイントになるだろう。

(教育ジャーナリスト・小林哲夫)