かつて多くの建物に使われたアスベスト(石綿)。吸い込めば数十年後にがんの一種である中皮腫(ちゅうひしゅ)などにかかる可能性があり、「静かな時限爆弾」と恐れられる。工場の作業員らの被害が知られているが、ひとごとではない。建物の中に“居ただけ”で被害者になる事例が相次いでいるのだ。ジャーナリスト井部正之氏がその実情を伝える。

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「まさか自分の父親が石綿の病気になるなんて……」

 そう語るのは大阪府在住の主婦(39)だ。父親は府内にある近畿日本鉄道の高架下の喫茶店で店長をしていた。石綿を扱う仕事ではなかったのに中皮腫になり、2015年1月に66歳で亡くなった。労働基準監督署に出した労災申請の陳述書で父親はこう主張している。

〈1977年7月から2000年3月までの約23年間、私は近鉄高架下にあった喫茶店で店長として働いていました。その店舗は1階が喫茶店でしたが、2階が物置兼職員用休憩室となっていました。2階の壁面には青みがかったような灰色の吹き付け石綿が施工されていましたので、私が石綿を吸入したとすれば、それが原因であったとしか考えられません〉

 父親の死後の15年5月に労災の認定を受けた。遺族が開示請求で入手した資料によると、労基署の調査でも喫茶店について、

〈店舗2階は高架下のため、電車通過の振動で高架橋に吹き付けられたアスベストが飛散することが予測される。06年2月にシール工事が施工されていることから、それ以前は、アスベストが飛散していた可能性は十分考えられる〉

 と危険性を認めていた。主婦はこう振り返る。

「父の喫茶店が大好きで、子どもの時から2階にも行っていましたし、高校生の頃は時々手伝っていました。2階の壁がボコボコした感じだったのは印象にありますが、吹き付け石綿だったとは知りませんでした。そこに居るだけで危険があるなんて当時は考えもしなかった。体調が悪くなったり、せきが出たりした時、もしかしたら自分もと急に怖くなることがあります。建物に居るだけで被害者になるかもしれないことを、知ってほしい」

 実はこうしたケースは珍しくない。

 国土交通省のアスベスト対策部会で、「中皮腫・じん肺・アスベストセンター」の所長の名取雄司医師が5月に発言している。

「石綿とは関係のない金融とか食品製造といった(業種の)100人を超える方々が石綿被害に遭われ、労災認定を受けている。しかも毎年8人前後増えています」

 根拠は厚生労働省が毎年公表している「石綿ばく露作業による労災認定等事業場」という資料。労災認定された事業所を一覧表にしたもので、理由の一つに「吹き付け石綿のある部屋・建物・倉庫等での作業」がある。単純に集計すると、認定事例は13年度までで125件に上る。金融機関やデパート、スーパーや食品会社など、様々な業種の人が認定されている。名取医師がほかの原因が考えられる事例を除くなど精査したところ、少なくとも105人は建物に吹き付けられた石綿による被害だという。

「被害ははっきりデータに表れている。吹き付け石綿が多く使われた1956〜89年に建てられた鉄骨や鉄筋のビルで働いていた方は、リスクがあると思ったほうがいい」(名取医師)


 学校でも石綿を吸い込む恐れがある。中皮腫などを発症し、労災や公務災害として認められた教員は10人弱いる。さらに「石綿健康被害救済法」に基づく認定を受けている教員は、2015年度までの累計で178人に及ぶ。

「学校には吹き付け石綿が多く、中皮腫の男女比率が同程度なので、建物被害の可能性が高い。労災認定を受けた被害者はごく一部。学校のほかにも公営住宅など様々な建物で被害が広がっている。環境省は救済法に関するデータを持っているのだから、追跡調査して被害実態を明らかにすべきです」(名取医師)

 労災の対象にならない自営業者や一般の住民らも、被害を受けている。

 大阪府の近鉄高架下では、主婦の父親とは別の人も中皮腫で亡くなっていた。30年余り文具店を営んでいた男性は04年に70歳で死亡した。経営者だったため労災の申請はできず、遺族は建物所有者の近鉄を提訴した。最高裁まで争い、高裁に差し戻された結果、大阪高裁は14年に約6千万円の賠償を認めた。

 この判決では近鉄が建物の危険性を認識し、安全対策を講じるべきだった時期について、国が吹き付け石綿に関する通知を出した1988年2月とした。

 ところが、石綿の除去や封じ込めなどの対策がとられていない建物は、いまも全国に多く残っている。

 国土交通省が5月に公表した推計によると、吹き付け石綿が多く使われた89年以前の民間の小規模な建物(床面積1千平方メートル未満)では、使われた可能性がある最大約8万棟のうち、最大約3万棟については対策が実施されていないという。

 3万棟という数字は驚きだが、危険な建物はこれだけではない。民間の大規模な建物(床面積1千平方メートル以上)では、使われた可能性がある約1万8千棟のうち、約5千棟で対策が未実施とみられる。ほかにも国や自治体など公共の建物でも、未実施のものが残っているとみられる。

 実態は十分把握できておらず、対策が実施されていない建物名の公表も遅れている。リスクがあることを知らないまま、危険な建物で働いたり暮らしたりしている人は、たくさんいる。


 対策を実施したという建物についても、適正に工事がなされているかどうか懸念がある。ずさんな解体工事で、周辺に飛散させるケースが相次いでいる。石綿の繊維は極めて細く軽いため、空中に長時間ただよいやすく、人が吸い込んでしまう恐れがある。

 厚労省が2011〜13年度に80カ所の除去工事を調べたところ、2割弱の13カ所で周辺に飛散させていた。環境省が10〜16年度に53カ所を調べたところ、約半数の26カ所で漏出が判明した。

 堺市が発注した16年の工事で、石綿断熱材がある煙突を対策をしないまま解体し、周辺に飛散させた事例もあった。監督・指導する立場の自治体ですら、十分に対応できていない。

 NPO法人「東京労働安全衛生センター」の外山尚紀氏は、

「欧米では建物所有者が石綿管理責任者を置いていますが、日本では義務づけられていません。石綿の調査や分析、管理の法的な資格要件もありません。除去工事が適正かどうかを十分チェックする仕組みはなく、違法工事をしても罰せられることはまずありません」

 と問題点を挙げる。

 吹き付け石綿が使われた建物は2028年に解体ピークを迎えるとされる。このままでは、危険な建物に居るだけではなく、建物の周辺も巻き込んで被害が広がる可能性がある。

 死を招く石綿の恐ろしさが広く知られるようになったのは、「クボタ・ショック」が大きかった。大手機械メーカー・クボタの旧神崎工場(兵庫県尼崎市)周辺で、多数の住民被害が発覚したのだ。クボタ・ショックから12年になるのに合わせ、患者団体などが6月24日に、尼崎市で被害者救済を訴える集会を開いた。尼崎労働者安全衛生センターの飯田浩事務局長は語る。

「クボタの周辺に住んでいた方の被害は、すでに亡くなった方が309人、現在療養中の方が16人で合計325人。クボタに毎日弁当を運んでいた人も被害に遭っている。この1年で新たにクボタに救済金請求の書類を出したのは13件あり、いまだに被害は増え続けています」

 一つの工場だけでもこれだけの被害がある。各地の危険な建物によって、今後どのような被害が生じるのかは、計り知れない。

 肺や心臓を包む膜にできる中皮腫は治療が困難で、発症から1〜2年で亡くなることが多い。厚労省の人口動態統計によると、中皮腫による死者は1995年に1年間で500人だったが、2015年には3倍の1500人超に膨らんだ。累計で2万人を超え、ほとんどが石綿を吸い込んだことが原因とみられている。建物に居ただけの被害者数は正確にはわからないが、少なくないことは確かだ。

 石綿を巡っては、工場内の粉じんをとりのぞく装置の義務づけが遅れ、被害を拡大させたとして、国の責任が14年に最高裁で認定されている。石綿工場の作業員の健康を守れなかったずさんな対応が批判された。

 被害は工場の作業員だけでなく、建物に居ただけの人にまで拡大している。石綿が使われた建物が老朽化し、解体されるピークはこれからだ。危険な建物の把握や解体工事の適正化など、いま対策を急がなければ過ちを繰り返すことになる。

※アスベスト 天然の鉱物繊維で、細さは髪の毛の約5千分の1。石綿とも呼ばれ、安くて断熱性や耐久性に優れている。戦後に輸入された約1千万トンの大半が、建設資材に使われたとみられる。1975年に吹き付け使用が原則禁止となり、2004年に含有率1%超の製造・使用が禁止された。06年に含有率0.1%超に規制が強化されて原則禁止、12年に全面禁止となったが、吸引から中皮腫などが発症するまで数十年かかるため、被害者は今後さらに増える見通し。06年3月に施行された「石綿健康被害救済法」に基づいて病状が認定されれば、患者に医療費のほか療養手当(月約10万円)が、遺族には弔慰金など約300万円が支払われる。

※週刊朝日 2017年7月28日号