モデルの藤田ニコルさん(19)がおびえるような表情でこう訴えている。

「ほんっとに、ヤバイよ。そのバイト。藤田ニコルは許さない!」

 制服姿の女子高生らによる接客を売りにする「JKビジネス」の被害を防ごうと、東京都の条例が7月から施行された。警視庁によるとJKビジネスの店は5月末時点で都内に約140あった。「裏オプション」と称して性的サービスを提供するところもある。摘発逃れのため、看板を出さない店も少なくない。

 都は危険性を訴えようと、6月に専用のウェブサイトを開設。啓発チラシには若い世代に人気のあるニコルさんを起用した。チラシは2種類あり、「JKビジネスはハマると危険なコワイ沼」などとしている。



 都の青少年・治安対策本部の担当者は、

「女子高生に影響力の大きいニコルさんに登場してもらうことで、抑止力になればと期待している」

 と意気込む。

 だが、そんな「大人たち」の思惑に疑問を示すような書き込みが、都のウェブサイトにあった。

<お金に困ってやってる子がいるのを把握してるなら、そういうときどうしたらいいか教えるべき。ただストップという東京都。無責任すぎる>

 書き込んだのは、家庭や学校に居場所のない少女たちを支援する女子高生サポートセンター「Colabo」代表で、『難民高校生』などの著書がある仁藤夢乃(27)さん。都青少年問題協議会の委員も務め、実態を調べてきた。

「JKビジネスに足を踏み入れる理由は、『遊ぶ金欲しさ』だけではない。虐待や貧困など家庭の問題を抱える少女もたくさんいる現状を、まず分かって欲しい」(仁藤さん)

 JKビジネスに巻き込まれた女の子たちを、「悪い子」と色分けして突き放すやり方では、罪悪感を植え付けて孤立に追いやるだけだと感じている。

「被害に遭った少女たちへのケアも不十分。開設サイトのトップページから数回クリックしてやっと、匿名で相談できる連絡先があるのを見つけた」

 業者のやり方は年々巧妙になっている。言葉巧みに誘い込む手口も紹介しなければ被害は防げない、と仁藤さんは言う。
「いまは監視をすり抜けるため、店舗の女の子を使い、ラインやSNSで求人募集する。相談に乗り愚痴を聞く女子大生などの『お姉さん役』も配置して、店につなぎとめようとする。『警視庁に届け出を出している優良店』などと、うその内容をアピールしている事例も多い」

 ニコルさんが悪いわけではないが、啓発チラシで解決できる問題ではなさそうだ。

 背景には「JK」を性的価値があるブランドとして商品化する社会がある。「ヤバイ」のは女子高生ではなく、それにお金を払う大人の方なのだ。(本誌・永井貴子)

※週刊朝日 オンライン限定記事