日本人がなじんできた「お葬式のかたち」がいま激変している。従来型のお葬式ではなく、「家族葬」が広く受け入れられ、弔いの形は家から個へ――。葬儀費用の「見える化」と価格破壊は何を生むのか。AERA 8月7日号で、新しい葬式の姿と、大きく影響を受ける仏教寺院のいまを追った。

「檀家(だんか)制度廃止」という、江戸時代から連綿と続く仏教のスタイルに一石を投じた、古刹の僧侶がいる。“裏切り者”のレッテルを貼られながらも、改革に驀進中だ。

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 地方を中心に集落の高齢化や過疎化、地域共同体の希薄化で、江戸時代から400年近く続く檀家制度が、揺らいでいる。そんな時代に、「改革」に名乗りを上げた僧侶がいる。埼玉県熊谷市にある曹洞宗の古刹(こさつ)・見性院(けんしょういん)の橋本英樹(えいじゅ)住職(51)だ。

「今の資本主義経済の自由競争の中で、お寺だけ時間が止まり、僧侶も堕落していました」

 穏やかな口調で、橋本住職は語る。

 見性院は400年以上の歴史を持ち、橋本住職は23代目に当たる。駒澤大学大学院を修了し、曹洞宗の大本山・永平寺で3年間修行。25歳の時に見性院の副住職になった。しかし月収は10万円。とても生活できないので、葬儀に僧侶を仲介する10近くの派遣業者に登録しアルバイトに明け暮れた。

 一方、バブル期、寺が所有する土地は高騰し、お布施の相場もグンと上がった。高級車を乗り回しギャンブルや酒色に溺れる僧侶も目にした。仏教はこれでいいのか──。

●檀家の解放宣言の衝撃

 2007年、42歳の時に先代住職だった父の跡を継ぎ同院の住職となると、改革に乗り出した。

 11年4月、見性院の檀家総代が集まる役員会に「檀家制度の廃止」を諮った。

「お寺を滅ぼす元凶が、檀家制度です」(橋本住職)

 寺院と人は本来、自らの思想や信条、宗教観によって自由に結びつくべきだ。それを妨げているのが、江戸時代に生まれた檀家制度と気づいたという。ならば、諸悪の根源にメスを入れるしかない、と。だが、地方では地縁・血縁はまだ濃く、檀家制度は残っている。前代未聞の檀家の解放宣言に、檀家たちからは厳しい声が飛んだ。

「お寺をつぶす気か」

「年会費や管理費などもやめて、それでどうやってお寺を維持していくのですか」

 そんな檀家たちに、橋本住職は根気強く説きつづけた。

「このままでは檀家は増えません。見性院は衰退して、やがては存続の危機を迎えます」

 議論を重ね12年6月、檀家制度の廃止に踏み切った。宗教・宗派、国籍すら問わない、誰にでも開かれた「みんなのお寺」にした。同時に、400軒近くあった檀家との関係をいったん白紙に戻し、「随縁会(ずいえんかい)」という会員組織にし、名称も檀家から「信徒」に変えた。旧来の檀家は全員が信徒に移行した。

「聖」と「俗」という考え方からすれば、僧侶は聖職者だ。しかし橋本住職は力を込める。

「お寺が収入を増やすことは悪いことではありません。お寺も経営力を持って初めて、地域や信徒のためになる社会事業を行えます。葬式や法事も取引である以上は、僧侶も半分はサービス業です」

●お布施と戒名のお値段

 その言葉通り、檀家制度廃止にあたり橋本住職が重視したのが、「明朗会計」と「サービス重視」だった。

 まず手をつけたのが、法要の際のお布施だ。仏教界は「お気持ち」というあいまいな言葉で、高額なお布施をとってきた。これを値下げし、明確な料金にした。たとえば、僧侶1人が通夜と葬儀でお経をあげ「信士・信女」の戒名を授けた場合、20万〜25万円。以前は50万円もらっていたのを、半額以下にした。

 遺骨を郵送で受けつける「送骨サービス」も始め、通販サイト大手のアマゾンジャパンが始めた僧侶派遣サービス「お坊さん便」にも賛同した。

 15年暮れ、仏教の主な宗派でつくる全日本仏教会(東京)は「お坊さん便」について、「疑問と失望を禁じ得ません」と、理事長名で談話を発表した。ビジネス坊主の成れの果て──。近隣寺院からそんな声が聞こえ、“裏切り者”とレッテルを貼られた。

 しかし、時代が後押ししたのか、橋本住職が掲げた理想に、賛同の声も集まった。送骨は全国から集まり、永代供養の需要も増えた。葬儀・法事の回数は以前の3〜5倍。見性院の信徒は約800人と「改革」前の2倍となり、寺の収入基盤は確保された。

 多くの仏教者は、寺と檀家はお金ではなく、心と心でつながってきたと思っている。また、子どもの頃に神社仏閣の近くで育った人は、そうでない人に比べて幸福度が高いという調査結果を、大阪大学の大竹文雄教授(労働経済学)らが3月に発表し、話題となった。各宗派の僧侶でつくる仏教情報センターの前理事長で、東京・元麻布の正光院(高野山真言宗)の高橋隆岱(りゅうたい)住職(63)は、「お布施の定額化などお金で換算していくと、仏教でなくなっていく。ひいては自分の首を絞め、本当の信仰が見えにくくなってしまう」と憂える。

「心の問題を扱う宗教者は信用が第一です。私生活において私たちの背中を見せるしかありません」(橋本住職)

 同院では僧侶として守るべき最低限の戒律を「心得十カ条」として掲げる。▽ゴルフ・釣りはしない▽ギャンブルはしない▽高級車に乗らない──といった項目が並ぶ。

●宗教法人の収支公開

 寺など宗教法人の経理はベールに包まれ「ブラックボックス」だ。そんな中、見性院は収支を公開している稀有な寺だ。
 16年度の見性院の収支だ。同院の収入は、檀家制度をやめた当初こそ伸び悩んだが、1年を過ぎると増加に転じた。14年度は約9980万円、16年度は約1億2816万円となった。先代のやり方を踏襲していたころは3千万円弱だったというから、経営規模は実に4倍以上に拡大した。

 収入の大きな柱となっているのが、永代供養。料金は合同納骨プランが3万円、10年間個別保管プランが10万円など。各地から年間200件近く受け入れる。葬儀や法事の数は以前の2〜5倍になり、葬儀は年35件、法事は年約300件執り行う。

 一方、支出の合計は約1億2480万円(16年度)。ここには住職や寺のスタッフ10人分の給料も含まれる。給料は月給制にしていて、橋本住職は月約50万円をもらう。差し引き約336万円の黒字となった。前代未聞の情報公開に、橋本住職はこう話す。

「収支の公開による風当たりは強いものがありましたが、襟を正し、さらに精進していく覚悟ができました」

 家から個へ──。旧体制の呪縛を断ち切ることで、信徒が増え活性化した寺院は少なくない。新潟市にある700年以上の歴史を持つ日蓮宗の妙光寺もその一つ。改革に着手した、53代目の小川英爾(えいじ)住職(64)は言う。

「家というものが壊れ、檀家制度が消えていく。家制度に縛られた墓の在り方は、とりわけ女性には理不尽なものがある。時代に合わせた墓が求められていました」

 こうして1989年、会員制で永代供養をする集合墓「安穏廟(あんのんびょう)」を建築した。そこから生まれた会員制度は、全国寺院のモデルになったことでも知られる。

 当初、10年で満杯になればいいとスタートした1基目の安穏廟108区画は、4年で完売。その後3基を造り、計4基432区画に増やしたが、12年間で完売した。02年には小型の集合墓「杜(もり)の安穏」を造ったが、それもほぼ売り切れたそうだ。

●宗派超えてつながり

 現在会員は全国に約900人。寺では年4回会報を発行し、毎年8月下旬に遺族や会員が集まる送り盆の行事を開き、合同法要や、老いや死に関するセミナーなどを催す。

「檀家制度が時代に合わないことは、多くの寺院が認識しています。寺批判の一方には期待があります。一つを変えると全部を変えないといけなくなりますが、一つずつ丁寧に変え、誰もが納得できる供養ができるお寺に変えていきたいと思います」(小川住職)

 風穴は開いたが、先の橋本住職は、改革はまだ「5合目」だという。いまだ見性院の若い僧侶が他の寺に行くと、「あそこのお寺には行くな」と言われ、旧檀家の中には檀家制度廃止を完全に納得していない人もいるという。それでも将来、M&A(統廃合)によって他の寺と手を携えグループとしてまとまるHD(ホールディングス)化も橋本住職は視野に入れている。すでに、こうした考えに賛同する僧侶は宗派を超えて全国に70人近くいて、「善友会」としてお布施の額を明示し、僧侶の紹介など横のつながりを強化している。経済的に自立できる「強いお寺」を増やし、仏教の教えを広めていく考えだ。その「頂上」には何が待っているのか。橋本住職が言う。

「日本の仏教は死後にかかわりすぎてきた感があります。お釈迦様の説いた仏教は、一貫して生きるための教え。生きているうちからお寺と縁を結んでもらい、その最終章に葬儀と供養があるのが本来の姿。信徒が生きている間に何ができるのか。それを追求していきたい」

(編集部・野村昌二)

※AERA 2017年8月7日号