9月に入り、波はあるものの、新型コロナウイルスの新規感染者は一時期よりは減少したように見える。だが、コロナウイルスは夏よりも冬に流行することが多い。秋冬にかけ、新型コロナとインフルエンザの「ツインデミック」を警戒する必要がある。AERA 2020年9月28日号から。



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「インフルエンザのワクチンはいつから打てますか?」

 成宗診療所(東京都杉並区)には、9月早々からこんな問い合わせが続々と入りだした。

「例年、インフルエンザワクチンの問い合わせは、杉並区から高齢者に対して案内が送られる9月末になってから。今年はずいぶん早い」

 と加藤章院長は言う。多くの内科系や小児科系の診療所やクリニックが似た状況にある。

 背景には、9月に入り「第2波」こそ収まったように見えるものの、いまだに新型コロナウイルスが収束しない状況がある。今後、日本も含めた北半球でインフルエンザの流行する季節を迎えなければならないことで、新型コロナウイルスとインフルエンザの「ツインデミック」が起こる可能性があり警戒が必要だ、と国内外の専門家が警鐘を鳴らしている。

 日本感染症学会も、両方が流行する場合に備えた委員会を立ち上げ、提言を出した。

■コロナは冬季に流行

 通常の風邪を引き起こすコロナウイルスは、夏よりも冬に感染が広まりやすい。ハーバード大学の研究チームが通常のコロナウイルスの流行パターンに基づいて予測したところ、新型コロナウイルスも、冬季に夏季よりも大きな流行を起こす可能性があるという。

 第2波が収束方向に向かい、イベントの人数制限は解除され、GoToキャンペーンには東京が追加される予定だ。5〜8月にインフルエンザの季節を迎えた南半球の多くの国で、インフルエンザの報告がほとんどなかったというニュースも加わって、警戒を緩めている人もいるだろう。

 世界保健機関(WHO)によると、オーストラリアは昨年、5〜7月にかけて調べた検体の2〜3割がインフルエンザ陽性だった。ところが今年は、調べた検体数は昨年より多いのに、4月以降、インフルエンザ陽性だった検体はほぼゼロだ。南アフリカやチリでも同様だ。

 日本では厚生労働省が国内約5千カ所の医療機関のインフルエンザ発生状況を、毎年9月に入る第36週から調べる。今年の第36週(8月31日〜9月6日)の報告は、岐阜県、大阪府、沖縄県から1件ずつ、合計3件だけだった。昨年の第36週は3813件。岩手、山形、島根の3県を除くすべての都道府県から報告があった。一昨年は338件だった。

 インフルエンザ発生が少ない一因として、新型コロナウイルスの感染予防対策の効果が考えられる。

「ウイルス干渉」の可能性を指摘する専門家もいる。2種類のウイルスに同時に感染すると、体内でウイルス同士の競合が起こり、片方のウイルスの増殖が抑制される、というのだ。

 だが、基本的な感染防止対策まで緩めるわけにはいかない。

 季節性インフルエンザの流行規模は、もともと新型コロナウイルスよりはるかに大きい。国内の感染者数だけで通常、1シーズン約1千万人だ。しかも、発熱など新型コロナウイルスと症状が似ている。

 規模が小さくても、ある程度、インフルエンザが流行した場合、医療現場などでは大きな混乱が起きる可能性がある。

 倉敷中央病院呼吸器内科主任部長の石田直さんは言う。

「突発的に高熱が出るといったインフルエンザに特徴的な症状が出るか、味覚障害や嗅覚障害が起きるといった新型コロナウイルスに特徴的な症状が出ない限り、症状だけからインフルエンザと新型コロナウイルスを鑑別するのは困難です。従って、インフルエンザが流行して感染者が増え、熱の出た多くの人が、新型コロナウイルス患者を診療する態勢の整っていない診療所や一般病院の外来を受診すると、大混乱が生じる恐れがあります」

■検査をする重要性

 石田さんが委員長を務めた日本感染症学会の委員会がまとめた前述の提言では、症状のみでインフルエンザと診断して治療を行うと、新型コロナウイルスへの感染を見逃す恐れがあるとして、原則として両方の検査を実施するよう推奨している。ただし、新型コロナウイルスの迅速診断キットは供給数が少ないので、地域の流行状況や患者の行動歴などを考慮して感染リスクが低ければ、まずインフルエンザの迅速診断キットで検査するという選択肢も紹介している。

 提言によると、新型コロナウイルスとインフルエンザの混合感染の報告はまだ少なく、重症化するという報告はこれまでのところ無いという。

 今年はインフルエンザワクチンの接種希望者が増えそうだ。

 日本や欧米などの6カ国の小児医療センター17カ所で3月下旬から6月末に実施された調査では、回答した保護者2422人のうち、昨季、子どもにインフルエンザワクチンを受けさせなかった1459人中418人(29%)が、今季はワクチンを受けさせると答えた。

 調査を基に計算した調査対象国全体における1〜19歳の子どものインフルエンザワクチン接種率は、昨季の38%から今季は16ポイント高くなる見通しだ。また、保護者自身の接種率も昨季の41%から18ポイント高くなる見通しだ。

 国際調査チームの一員、聖マリアンナ医科大学の勝田友博講師(小児科)によると、国内の子どもや保護者の接種率も、昨季の6割程度から、今季は8割ほどに上がりそうだという。

「新型コロナウイルスのワクチンがまだできていないので、インフルエンザについてはしっかりとワクチンを接種して重症化を防ぎ、もし両方のウイルスが流行した場合の混乱に備えるしかありません」(勝田さん)

■時期をずらした接種も

 ただし、希望者が全員、ワクチンを接種できるかどうかはわからない。今季、供給されるのは成人量で6356万回分の見込みだ。

 加藤勝信・厚労相(現・官房長官)は9月11日、閣議後の会見で国民に対し、重症化リスクの高い人など、優先順位の高い人からワクチンを接種できるよう、時期をずらした接種などに協力を求めた。65歳以上の高齢者や、60歳以上で心臓や呼吸器などの基礎疾患がある人は10月1日から。10月26日以降は原則として誰でも接種できるが、日本感染症学会が強く接種を推奨している医療従事者や基礎疾患のある人、妊婦、生後6カ月〜小学2年生までの子どもが優先的に接種を受けられるよう呼びかけた。

 厚労省はインフルエンザの流行に備え、新型コロナウイルスの診療体制などの見直しも始めた。現在は感染症法上、「指定感染症」になっており、感染が疑われる人は原則、入院することになっている。

 しかし、インフルエンザの流行で発熱患者が増えれば、見分けがつかないので疑い患者が増え、医療機関や保健所などがパンクする恐れがある。すると、本来なら救える患者が救えなくなってしまう。

■バカンスで再び拡大

 厚労省は専門家によるワーキンググループ(WG)を作り、指定感染症としての措置や運用について見直しの議論を始めた。

「無症状者や軽症者を含めて原則として入院とする必要があるかどうかも、議論するテーマの一つです」

 WGメンバーの一員、齋藤智也・国立保健医療科学院健康危機管理研究部長は言う。

 今すでに感染者の多い自治体では知事の権限で無症状や軽症の感染者らにはホテルなどの療養施設で療養してもらうところもあるが、全国的にそれが原則となる可能性もある。見直しの議論は月内にはまとまる予定だ。

 インフルエンザウイルスは地球上から消えたわけではない。バカンスの季節に人々の移動制限を緩和したフランスやスペインなどで最近、春の第1波を上回る新型コロナウイルスの感染が起きているように、ツインデミックを防げるかどうかは、個人の感染予防対策や、国際的な人々の往来、さまざまな活動の再開の仕方に影響される。

 前出の石田さんは、感染予防対策の継続を訴える。

「手洗いやマスク、3密を避けるといった新型コロナウイルスの感染予防対策は、インフルエンザをはじめとする様々な感染症の予防にもなるので、継続してほしい」

(ライター・大岩ゆり)

※AERA 2020年9月28日号