東日本大震災から10年を迎える今年。しかし、いまだにその影響で住む場所を見つけられない人がいる。AERA 2021年2月15日号で取材した。



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 10年の歳月を経てなお、終の棲家を見つけられない人もいる。

「もうこの街にはいでぐねえよ」

 藤間(とうま)義春さん(58)は、宮城県石巻市の自宅前で力なく言った。家のすぐ裏手にはまっすぐな空き地が延びる。市道の建設予定地だという。

 記者が藤間さんに初めて会ったのは19年9月。その3カ月ほど前、地元紙に出た小さな記事がきっかけだ。記事は、仮設住宅から退去しない住民に対し、宮城県が訴訟を起こすと伝えていた。藤間さんはその裁判の被告だった。

 石巻市につくられた仮設住宅は、被災地中最多の約7400戸。市は19年度中の仮設解体を目指し、退去を急いでいた。提訴当時仮設に残っていたのは藤間さんも含め2世帯だけ。もう1世帯は「特別な事情」で入居延長が認められていたが、藤間さんの入居期限は18年に切れていた。県や市は何度も期間満了を通知していたという。

 家賃がタダだから居座っている──。

 仮設住宅からの退去がピークを過ぎた17年以降、仮設に残る人に対して、同じ被災者からもそんな話を聞くようになった。だが、実際には皆事情を抱えている。声を聞こうと、彼を訪ねた。

 藤間さんが住んでいたのは、市内でも有数の大規模団地。だが彼以外は既に退去し、周囲は静まり返っていた。

「俺も早ぐ出たいけど行ぐどこないの」

 玄関先に出てきた彼はそう言った。

 震災前の自宅は被災したが、修理して何とか住むことはできる。母は自宅に残っているが、敷地の一部が道路の建設予定地になっており、自宅へ戻ってもすぐにまた引っ越さなくてはならない。市からは敷地の一部だけを買収する方針を示されたが、全体の買い取りを求めたところ話が止まった。災害公営住宅へ入りたいが、入居資格がない。数年前に大病を患って働けず、民間住宅は家賃が払えない。彼はそう主張した。

■目の前の道路予定地を見ながら暮らす日々

 結局、藤間さんはその年の12月に震災前の自宅へ戻り、高齢の母親と暮らし始めた。訴訟は取り下げられたが土地売買の問題は解決せず、行く末は定まらなかった。収入源は母親の年金だけ。細々とした暮らしが続いた。

 そして20年2月、「事件」が起こる。藤間さんが母親を虐待したとして、母親が市に保護されたのだ。本人は虐待を否定し、市は「保護の有無も含めて答えられない」としており、何があったのかはわからない。母親を「ババア」と呼ぶなど、藤間さんの言動はやや粗暴だが、母思いなのも間違いない。「軽自動車はつらい」という母親のため、無理をしてセダン車を維持していた。母を熱海へ連れて行きたい……。そんなエピソードは多数ある。藤間さんは、保護は母親名義の土地買収を進めるための市の策略と疑っており、母の真意を聞きたいと願う。だが、今も会うことは叶っていない。唯一の収入源だった年金からも切り離された。

 食うにも困り、支援団体からの食料提供で食いつないだ。トイレは汲み取りだが業者を呼べず、近所の店で用を足した。携帯電話も止まっていた。

 1月に入って、亡父名義だった建物部分の売却が決まり、藤間さんにある程度まとまったお金が入った。石巻市によると、土地買収についても母親と契約がまとまったという。ひと心地ついたと言えるが、実際に引っ越せるのはもう少し先になりそうだ。転居先探しは支援団体を頼り、目の前の道路予定地を見ながらひとりで暮らしている。そして、いまあるお金が尽きれば、おそらく生活保護を受けるしかない。しかし、藤間さんの胸には市や県に振り回され続けたとの思いが強い。

「生活保護を受けるとしても、石巻市役所とは話もしたくない。できるなら県外、無理でも石巻には住みたくない」

 直接的な被害が特別に大きかったわけではない。それでも、10年たっても腰を据えられない人がいる。

「10年の節目」。私たちはよく、そんな言葉を使う。しかし、被災に直面した人にとって、10年は必ずしも節目ではない。今ももがき続ける被災地に寄り添うためにできるのは、忘却を拒み、風化に抗うことだ。

(編集部・川口穣)

※AERA 2021年2月15日号より抜粋