昨年以降、アスベスト(石綿)混入が発覚し、自主回収が続くバスマットなどの珪藻土(けいそうど)製品。取り扱っていたのは50社余りに及び、利用者は将来の健康被害への不安を抱える。1月にオンライン記事で警鐘を鳴らした本誌にも、関係企業に不信感を募らせる声が相次いだ。



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「珪藻土バスマットを2歳の息子といっしょに、何度か工作感覚で削っていました。石綿を吸っているんじゃないか、と。子どものことが本当に心配です……」

 埼玉県に住む男性(40)は、昨年12月下旬の報道で、家で使っていたバスマットが石綿を含むものと知った。説明書には、吸水性が落ちても紙やすりで表面を削れば、使い続けられると記されていた。

 石綿は、髪の毛の5千分の1という細い繊維状の鉱物。熱や摩擦、酸、アルカリに強く、耐久性も高いため、かつて約1千万トン輸入され、工業製品や建材などに使われた。だが、発がん性がきわめて高く、吸ってから数十年後に中皮腫(肺や心臓などの膜にできるがん)や、肺がんなどを発症する可能性があることが明らかになり、“静かな時限爆弾”と呼ばれる。

 日本では2006年9月、重量の0.1%を超えて含まれる製品の使用や輸入、販売などを原則禁止。12年3月に全面禁止された。それでも、過去の石綿使用により、中皮腫だけで毎年約1500人が死亡。肺がんなどを含めると、年2万人超が亡くなっていると推計されている。

 禁止された発がん物質が、日用品から見つかったのは昨年11月以降。大阪府貝塚市が「ふるさと納税」の返礼品にした堀木工所(同市)製のバスマットを皮切りに、家具大手ニトリや、ホームセンター大手カインズなど55社で販売のバスマットやコースターなど計44製品から石綿を検出した(4月1日時点)。公表された自主回収の数は計66製品、約362万個(「石綿不検出」とされた同一工場の製品を含む)にのぼる。

 珪藻土製品を扱っていた企業のほとんどは、汚れたり、吸水性が落ちたりしたら紙やすりなどで削るよう促していた。紙やすりを付属品にしていたケースもあった。石綿を飛散させ、それを吸ってしまうリスクを高めるような行為を“奨励”していたわけだ。

 冒頭の男性は、ニトリのバスマットを使っていた。ニトリは回収対象が23製品、約355万個と今回の騒動で最も多い。男性は子どもの健康被害が心配になって同社の担当窓口へ相談。「上司から連絡します」と言われ、後日になって「厚生労働省から通常使用ではとくに問題ないと見解をもらっている」という趣旨だけが告げられた。

 九州在住の40代男性も問い合わせると、同じような回答だった。男性は約10年前に“血液のがん”とされる悪性リンパ腫を発症していただけに、怒りが収まらない。

「治療後5年以上経っているので“完治”となっていますが、抗がん剤で免疫力が落ちている。医師から『発がんリスクが高いから気をつけるように』と言われています。製品の説明書通りに削って吸わされたのに、この対応では話にならない」

 カインズでも同様の対応と批判が出ている。

 たしかに、厚労省の発表には「通常の使い方で使用している限りは石綿が飛散するおそれはなく、健康上の問題を生じさせるおそれはありません」との文言がある。ただし、「削ったり割ったりした場合など破損したときには飛散するおそれがありますので、調査中の製品をお持ちの方も含め、破損しないようにお願いします」と注記されている。

 同省としてはむしろ、「削っても問題ないと説明したことはない。我々はあくまで削ったり破損したりしないよう求めています。削るなどした場合に、100%健康影響がないと断言しているわけでもない」(化学物質対策課)ということだ。

 各社に問いただした。

 すると、ニトリ広報部は「厚労省にご相談したうえで、バスマットをたまにやすりで削り、少量飛散した石綿を吸い込んだとしても、それだけが原因で病気を発症することは通常想定されていない、とお答えしております」と説明した。

 カインズ広報部は「削ることもメンテナンスの一つなので、誤解を招く表現でした。決してそういう言い方はできないはずですので、カスタマーサービスにも改めて伝えます」と、非を認めつつ答えた。

 大手2社の姿勢には、かなり温度差を感じる。カインズは自主回収の発表後、原因究明が終わるまで「石綿不検出」とされたものを含め、珪藻土製品すべての販売を中止している。ニトリは、石綿不検出とされた珪藻土製品の販売は継続。「外部検査機関において問題がないという検査結果が出ております」との表示を貼って安全性をうたう。

 極めつきはテレビCMだ。ニトリは1月から、石綿検出には一切触れない「お詫(わ)びと回収」という15秒CMを開始。時期をほぼ同じくして、ペットボトルを再利用してカーペットをつくっているタイ工場の30秒CMも流した。

「自主回収のCMでさえ石綿を隠し、その2倍の時間で環境にやさしい企業だと宣伝。石綿問題をなかったことにしようとしている」と、利用者の反発を招いている。

 ニトリ広報部はこれに対し、自主回収のCMに関して「多くの放映枠を確保しやすい15秒CMとし、放映数を多くすることをめざしました」。石綿に触れなかったのは、回収に特化した結果だと弁明した。「カーペットのCMに比べ、約1.5倍多く放映」しているといい、「二つ(のCM)をセットとして放映する計画を立てた事実はございません」と強調した。

 石綿被害者の支援活動に取り組む「中皮腫・じん肺・アスベストセンター」所長の名取雄司医師は指摘する。

「本来入ってはならないものに石綿が含まれ、それを削ることが仕様に含まれていたことに問題がある。削れば一定の曝露(ばくろ)があり、発がんリスクは上がる。“ゼロリスク”はあり得ない。業者の対応は不適切で間違っています。また、科学的な説明も足りていない。(人体への)影響が少ないというのであれば、信頼できる試験機関などで少なくとも10回以上、飛散実験をするなどして、きちんとリスクを調べたうえで公表すべきです」

 昨年末の記者会見で、ニトリを展開するニトリホールディングスの似鳥昭雄会長は、「お客様第一を掲げるニトリとしてあってはならない」と謝罪した。あれから3カ月が経つというのに、お客様である多くの利用者が、不安を払拭(ふっしょく)するどころか、不信感を募らせている。関係各社の姿勢が改めて問われている。(ジャーナリスト・井部正之)

※週刊朝日  2021年4月16日号