いつ、どこで大地震は起きるのか──。今後30年以内に震度6弱以上の地震に襲われる確率が、公開された「全国地震動予測地図2020年版」から見えてくる。自分の住む地域の将来の「確率」と、これまで揺れた「回数」からリスクを把握し、いつか来る大地震に備える必要がある。AERA 2021年6月7日号は「災害」特集。今後30年間の大地震の確率は水戸81%、札幌2.2%だったが、東京や西日本はどうか――。



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 切迫度が高いのが、今後30年以内に70%の確率で起きるという首都直下地震だ。最悪のケースで死者2万3千人、全壊または焼失する建物は61万棟に上るとされる。東京(新宿区)の今後30年間で震度6弱以上の揺れに見舞われる確率は「47%」で、前回18年の「48%」から高い確率を継続している。

 地震のメカニズムに詳しい東京大学地震研究所の古村(ふるむら)孝志教授(地震学)は、東京の高い揺れの確率には、「相模トラフ沿いの地震」の影響が大きいと指摘する。相模トラフ沿いは、フィリピン海プレートが北米プレートの下に沈み込む場所で、1923(大正12)年に起きたM7.9と推定される関東地震(関東大震災)の震源域とされる。

「相模トラフを震源としたM8クラスの地震は200年から400年に1度の頻度で起きています。しかし、前回の関東地震から100年もたっていないので、M8クラスの地震はまだ起きないというのが一般的な考え。ただ、一回り小さいM7クラスの大地震はずっと高い頻度で起きるのでそちらが心配されます」

■低い日本海側にも懸念

 それでは西日本はどうなのか。見ると、太平洋側において過去5年半で揺れた回数がそれほど多くなくても、30年以内の発生確率が高くなっているところが目立つ。徳島市は75%、静岡市は70%、和歌山市は68%、高松市は64%、津市は64%……と軒並み50%を超えている。

 古村教授は、これらは南海トラフ沿いの地震の影響だと言う。

 南海トラフ沿いではフィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に潜り込み巨大地震が起きる。ここを震源に、今後30年以内にM8〜9クラスの地震が70〜80%の確率で発生するとされている。

 南海トラフ沿いを震源とした地震は、100年から200年に1度の割合でM8クラスの地震が起き、最大でM9クラスの発生が心配されている。最後に南海トラフを震源にした地震が起きたのが1944年と46年の2度。それから75年近く経っているので、いつ次の地震が起きてもおかしくないという。

 一方、太平洋側で強い揺れの発生確率が高い傾向にあるのに対し、日本海側は総じて低い。

 例えば山形市4.2%、青森市5%、秋田市10%。もっとも高い新潟市でも15%だ。理由を古村教授はこう語る。

「日本海側ではユーラシアプレートと北米プレートが衝突していますが、日本海溝や南海トラフのように速い速度のプレートの沈み込みが起きていないので、地震の頻度も少なくなっています」

 ただ、こちらも福島や仙台のように確率が低くても安心できない。過去に大きな地震は発生している。例えば、1993年に北海道南西部の奥尻島沖を震源とした「北海道南西沖地震」(M7.8)、2007年には「新潟県中越沖地震」(M6.8)、19年には「山形県沖地震」(M6.7)といった地震が起き、震度6弱以上の揺れに襲われた。

■「ゼロ%」は一つもない

「自分が住む地域の地震が起きる確率が相対的に低いから、安全と考えるのは間違いです。日本は、地震の危険度が高いのはどこも同じ。地震から安全な場所はありません。地震は突然起きるので、いつ起きても大丈夫なように、家の耐震化と出火予防、そして身の回りの安全対策が大事です」(古村教授)

 全国地震動予測地図2020年版の作製にかかわった地震調査委員会の平田直(なおし)委員長(東京大学名誉教授)も、強調する。

「評価してわかったことは、震度6弱以上の揺れに襲われる確率がゼロ%の場所は一つもないということ。つまり日本中、どこでも強い揺れになる可能性があります」

 さらに確率が低く見えても、他の災害リスクと比較すると決して低いとはいえないと警鐘を鳴らす。例えば30年以内に交通事故で負傷する確率は12%、30年以内に火災に遭う確率は0.94%。これらに比べ、30年以内に震度6弱以上の揺れに襲われる確率が20%というのは極めて高く、10%といっても決して小さくない。確率を「低い」と考えるのではなく、備えを進めるきっかけとして受け止める必要があるという。来たるべき地震に対しどうすればいいか。

 平田委員長は、まずは耐震化されていない住宅の耐震補強を行った上で、「自助・共助・公助」の3要素が重要と語る。震度6弱の揺れで、耐震性の低い木造住宅は倒壊する恐れがある。だが、「震度6強〜7の地震でも倒壊・崩壊しない」という建築基準法の「新耐震基準」を満たした住宅の耐震化率は約87%にとどまる。

「耐震化をしていれば、地震が起きても自宅に避難して大丈夫。ただ停電や断水に備え、懐中電灯やラジオ、飲料水などを備蓄することが大切。自分の命は自分で守る『自助』です」

 避難所に避難した場合は、お互い助け合う必要がある。そこでは「自助」と「共助」が求められる。日ごろからの近所付き合いが大切になる。

■国や自治体の公助活用

 自助、共助で対応できないところは行政機関が実施する「公助」の出番。自然災害のハザード(災害誘因)の住民への周知や、被害が出た後の震災復興計画の策定などが重要になる。

 全国地震動予測地図2020年版はネットでも公開され、「地震ハザードステーション(J‐SHIS)」では地図から場所を検索して地震発生の確率と、場所ごとの地盤の軟らかさを考慮した一定の強さ(例えば、震度6弱)以上の揺れになる確率を調べられる。

「自宅や学校、職場などの場所を調べ、家具の固定などの対策を進めてほしい。確率が低くても安心するのでなく、一人ひとりが自分にできることから実行してほしい」(平田委員長)

 大地震に見舞われる可能性がない地域はない──。「地震列島」に住む私たちは、改めて、肝に銘じなければいけない。(編集部・野村昌二)

※AERA 2021年6月7日号より抜粋