今季のプロ野球では11球団がすでに観客動員100万人を突破(8月8日時点)、8日に開幕した高校野球もうなぎのぼりの人気と、日本全国で球場に足を運ぶファンが年々増えている。反面、野球の競技人口減少が顕著だ。

 特に深刻なのが小中学生で、この10年間、右肩下がりとなっている。2007年と2016年の人数を比べると、小学生は31万5316人から25万5332人、中学生は34万8244人から23万4316人に減少した(軟式と硬式を合わせた人数、出典元は全日本野球協会)。

「野球をやったことのない人が多くなると、せっかく根付き始めた、スタジアムで野球を観戦していただく文化が衰退することになります」

 そう危惧するのは、横浜DeNAベイスターズの岡村信悟社長だ。「球団経営という観点からも危機意識がある」と同社長が話す理由は、このまま減少傾向が続くと選手のレベルが落ちて魅力低下、観客動員減少という事態が考えられるからである。

 少子化は日本全国で進むなか、「野球は他のスポーツより減少スピードが速い」(岡村社長)。

 さらに、子どもの野球離れには、さまざまな要因が絡み合っているから厄介だ。

 その一つが環境面で、バットや硬いボールの使用が禁止される公園が多く、空き地の減少によって野球遊びをできる場所が数十年前より極端に減った。加えてテレビの地上波からプロ野球中継が極端に減少したのに対し、1993年に誕生したJリーグの影響などでサッカー人気が高まっている。野球に触れる機会が絶対的に少なくなると同時に、相対的にはスポーツの多様化が進んでいるのだ。

「ポイントは、いまの子どもたちが幼少期に野球をやっていないことです」(岡村社長)

 笹川スポーツ財団が2015年に実施した『4〜9歳のスポーツライフに関する調査』によると、未就学児の習いごとで、野球はランキングの10位以内に入らなかった。この調査で上位だった水泳やサッカーと異なり、野球は未就学児にアプローチできていないため、全体の競技人口も減少傾向にあると考える関係者は少なくない。

 こうした状況を改善すべく、ベイスターズは7月20日、「やきゅうみらいアクション」という野球振興プロジェクトを始めると発表した。目的は子どもたちに野球をプレーする楽しさを伝え、野球の中長期的な発展につなげることにある。

 具体的には、ティーボール(簡単に説明すると、ピッチャーが投げる代わりにティー台に置いたボールを打って行う野球のようなゲーム)に一部球団ルールを加えた「BTボール」の普及、横浜市内の幼稚園や保育園児を招いてのBTボールの大会開催、幼稚園や保育園への訪問強化(年60回から100回へ)、そして小学校体育授業の訪問回数増加(年30回から100回へ)と、その対象学年を高学年(4〜6年生)から低学年(1〜2年)に変更することだ。

 7月20日の会見後には幼稚園児によるデモンストレーションが横浜スタジアムで行われ、参加した子どもたちは楽しそうに走り回っていた。球団OBで、審判を務めた三浦大輔氏は「子どもたちが、打つ、投げる、走ると楽しんでいる姿を見られてうれしかった。(普及は)これからが楽しみ」と話している。


 一方で岡村社長は、「各球団それぞれが野球振興の取り組みをしています。それが成熟してくれば、球団の拠点以外の地域をどうしていくかは、NPBであったり、各リーグであったり、全体で考えるところは当然あると思います。(フランチャイズの)現場を持っている球団がそこでしっかりやって、効果的な取り組みを発見し、それを共有していけばいい」と今後の見通しを語った。

 実際、プロ野球の各球団はこうした取り組みを行っており、例えば埼玉西武ライオンズは埼玉県中学硬式野球のナンバーワン決定戦として行ってきた「ライオンズカップ」を今年、模様替えすることを発表した。「将来の夢に向かって一生懸命努力している」「地域の活動に積極的に参加、貢献している」などのチームを、埼玉に加えて栃木、群馬、茨城からも選抜し、“実力ナンバーワン”ではなく“野球振興”という観点を強めて開催することにした。プロ野球選手と同じフィールドでプレーする機会を提供し、野球人気アップ=競技人口増加につなげようという狙いがある。

 もちろん、こうした取り組みが重要なのは言うまでもないが、ポイントになるのはプロもアマも関係なく、球界全体で取り組めるかだ。そうでなければ、日本全国をカバーすることはできない。

 少子化という逆風のなか、果たして野球界は競技人口減少に歯止めを打てるか、あるいはマイナー競技へと転落してしまうのか。その勝負は、この10年ほどにかかっている。(文・中島大輔)