今夏に東京五輪は開催すべきではない――。そんな世論が大勢を占める中で、スポーツ界は五輪に向かって進んでいる。それだけでも国民の理解を得られるのか難しいところだが、5月8、9日にはもっと世間の理解を得がたいイベントが行われようとしている。

 バレーボール男子の日本代表による紅白戦だ。会場は群馬県高崎市の高崎アリーナ。収容人数の50%に人数制限はしているものの観客を入れての開催で、主催するのは日本バレーボール協会(以下、バレー協会)である。

 バレーボールは5月1、2日に東京五輪の会場となる有明アリーナで、男女の中国代表を招いて親善試合を行った。当初は観客を入れる予定だったが、東京都に発令された緊急事態宣言でイベントの無観客を求められて観客を入れずに実施。こちらは東京五輪のテスト大会を兼ねていることもあり、試合を行うこと自体に大義名分はあった。では、今回の紅白戦はどうだろうか。事情に詳しいスポーツライターは話す。

「この時期に強化のために紅白戦をやるのであれば、合宿中の味の素ナショナルトレーニングセンターでやればいいだけです。わざわざ観客を入れてやるのは、バレー協会が金儲けをするためだけの目的です」

 試合会場となる高崎アリーナは、新幹線が停車する高崎駅から徒歩10分ほど。アクセスの良さから近年は多くのスポーツイベントや文化的イベントが実施されている。群馬県は緊急事態宣言が発令されておらず、スポーツイベントを無観客で実施することも求められていない。しかし、である。日本バレーボール協会の関係者は明かす。

「観客は群馬県内でなく、東京都内を中心とした首都圏から多く来ることを想定しています。新幹線のアクセスがいいので、都内からのお客さんがメインになるでしょう」

 そもそも緊急事態宣言は「人流を抑制する」ことが目的だ。バレー協会が観客として見込んでいるのは、その緊急事態宣言が発令されている東京都民。人流の抑制という国策に反した上、東京都の小池百合子知事からの他県への外出を控えるように求める要請も完全無視し、自らの懐を潤すためだけに都民に他県への移動を促すという、理解しがたい暴挙である。変異株がまん延しつつある東京から訪れた観戦者が試合前後に高崎で飲食することで、変異株の感染拡大のリスクさえある。そのような事態が起これば、東京五輪開催に向けて更なる逆風になるのは間違いない。記者会見で問われた嶋岡健治会長は下記のように回答した。

「高崎は緊急事態宣言外。観客の人数を制約ある中でやらせて頂く」

 あくまで収容人数の50%までの観客を入れての実施は問題ないとの認識を強調した。小池知事から県境を越えた移動を控えるように要請されていることを記者に指摘されても「開催する自治体から許可を得ている」の一点張り。都民がチケットを買って訪れることについても「(チケット購入者を)差別はしていない」と知らぬ存ぜぬで押し通した。

 有観客での実施にこだわるのは、ずばり「カネ」だ。バレー協会は2021年度で約4億7千万円もの赤字予算を計上。コロナ禍による協賛金の減少や収益を見込んでいた国際試合の開催がなくなったことが響いたとはいえ、近年は赤字続きだ。6月にバレー協会理事の改選を迎えるため、会長続投のためにもこの紅白戦で何としても収益をあげたい。嶋岡会長の言葉からは、そんな思いがにじみ出る。そこには、税制などで多大なる優遇を受けている「公益財団法人」の長としての自覚などまるでない。

 この試合が東京五輪の予選や、前出の親善試合のようなテスト大会など、やらなければならない理由があるならば理解も得られるだろう。しかし、大義名分なく金儲けだけが目的の紅白戦では世間の理解は得られない。スポーツ観戦でのクラスター発生は少ないとは言え、バスケットボールの試合観戦でクラスター認定された例もある。

 日本バレーボール協会は先ほども書いたように税制などで多大なる優遇を受ける「公益財団法人」だ。また、小学生から実業団まで、そしてバレーボールに加えビーチバレーボールやソフトバレーボールまで、試合出場のために必要となる個人登録料を徴収するなど、他にも多くの安定した財源を持っている。プロ野球やJリーグ、Bリーグも試合を行っているが、それらの団体は「公益財団法人」でもなく、興行で成り立っている団体であり、バレー協会とは立場が違う。国や都の要請を完全無視し、感染拡大を引き起こしかねない人の移動を「公益財団法人」が自らの金儲けのために推奨するという姿勢には、開いた口がふさがらない。

 バレー協会の金儲けのために利用され、世間から厳しい目を注がれるのはいつも選手たちである。東京五輪に向けて練習に打ち込む大切な時期だけに、選手たちが批判されないことを願うほかない。

 金儲けに目がくらみ、良識を失った嶋岡会長と日本バレーボール協会の愚行。東京五輪開催に向けて世論を敵に回すことにつながりかねない強行開催には、スポーツ界からも支持は得られそうにない。

 観戦者が感染者を増やすことにならないことを祈るばかりだ。