現状の薬や治療法では、物忘れや認知症を完全に防ぐこと、治すことは難しい。しかし進行をゆるやかにする薬はあり、生活習慣の改善などによって、発症や進行を遅らせたり、防げたりする可能性がある。早期発見、対応が鍵だ。

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「物忘れ」を引き起こす病気には、治療可能なものと、治療が難しいものがある。治療可能な病気には、正常圧水頭症や慢性硬膜下血腫、甲状腺機能低下症、ビタミンB1・B12欠乏症、うつ病に加え、薬の副作用によるものなど、さまざまある。

 一方、治療が難しいものの代表格がいわゆる4大認知症だ。神経の変性による「アルツハイマー型認知症」「レビー小体型認知症」「前頭側頭型認知症」、脳の血管障害による「血管性認知症」は残念ながら、根治が期待できる治療法はまだない。現状の薬物療法は、進行をゆるやかにするためのものだ。

 物忘れなどの認知症の中核症状に対して、アルツハイマー型認知症では「塩酸ドネペジル」などの4剤が、レビー小体型認知症では1剤のみ、保険適用が認められている。不安やうつ症状、怒りっぽくなるなどの「行動・心理症状(BPSD)」には、環境調整や心理療法、リハビリテーションなどのケアをしてもコントロールが難しい場合に、向精神薬や漢方薬などを使用することがある。

 新たな認知症治療薬の開発は喫緊の課題で、世界中で進められている。

 アルツハイマー型認知症は、「アミロイドβ」と呼ばれる異常なタンパク質が脳内に蓄積されることで神経細胞に障害が起こり、脳が萎縮していく病気だ。これに対して開発が進められている薬は、脳にたまった異常なタンパク質を取り除くことで病気の進行を防ぐ「疾患修飾薬」とよばれるもの。慶応義塾大学病院精神・神経科教授の三村將医師は、新薬の登場をこう期待する。

「疾患修飾薬が使えるようになれば、これまでとは違うメカニズムで認知症の進行を防ぐことが可能になります。アミロイドβの蓄積を早く取り除くためにも、早期診断・早期治療は、より重要になっていくでしょう」

■認知症の抑制には生活改善も不可欠

 認知症については、数多くの研究が世界各国でおこなわれている。

 英国のランセット認知症予防・介入・ケア国際委員会は「予防できる認知症のリスク因子」として12の項目を発表している。そのなかには、中年期の「難聴」「高血圧」「肥満」「過度の飲酒」、高齢期の「喫煙」「うつ病」「社会的孤立」「運動不足」「糖尿病」など、生活習慣と深く関わるものも多い。そして、これらのリスク因子を取り除くことで、認知症の発症を遅らせたり、発症を約40%予防したりする効果が期待できると報告されている。

 フィンランドで2009年から2年間実施された研究(フィンガー試験)では、認知症のリスクがやや高い高齢者に栄養指導、運動療法、認知トレーニング、血圧管理などを実施したところ、しなかったグループと比べて「物事を判断して実行する能力」や「情報を処理する速さ」などが高かったと報告されている。

 国立精神・神経医療研究センター病院認知症センター長の塚本忠医師は次のように話す。

「これらの研究報告から、日本でも生活改善を促進する動きが高まっています。認知症の進行を抑えるためには、薬物療法以上に、生活習慣を整えることがとても大事です」

 三村医師も「認知症の発症や進行を抑えるために日常生活でできることは多くある」と言う。食べすぎに注意してバランスよく食べる、運動習慣、質のよい睡眠などといった、認知症の進行を抑えるためによいとされる生活習慣は、物忘れなどが出始めた「認知症予備軍」が、認知症になるのを防いだり、発症を遅らせたりする対策としても有用と考えられている。

「年齢とともに記憶力が低下するのは仕方ないことですし、物忘れも認知症も、完全に防ぐことは難しいでしょう。でも、記憶を支える『やる気(意欲)』や『注意力』などを保つことは可能であり、そのためにも心身ともに健康でいることが大切です」(三村医師)

■本人を否定しない家族の関わり方

 進行をゆるやかにし、患者ができるだけ穏やかに暮らすためには、家族の対応も重要だ。患者の言葉や行動に対して、叱ることや否定的な言動は避けることが望ましい。

「患者さんにとっては自分が感じている世界が真実なので、その言葉や人格、存在を否定するような言葉は使わないようにしましょう。叱っても、叱られた内容は忘れてしまい、叱られたというネガティブな体験だけが患者さんの中に残ってしまいます」(同)

 家族が良かれと思うことが逆効果になることもある。例えば脳力トレーニング(脳トレ)は、本人が興味をもってする場合は良いが、強制的にやらされると負の感情だけが大きくなり、うつ症状につながることもあるという。

「大事なのは患者さんが無理なく続けられることです。情動がアクティブになることが脳の良い刺激になるので、脳トレに限らず、楽しくできることなら、どんな活動でもいいと思います」(塚本医師)

 こうして認知症患者と向き合っていく家族らの身体的、精神的負担は大きい。症状が進行したらどうすればいいのかなど、生活や症状に対する不安を和らげるために、自治体では認知症になった人とその家族をサポートするさまざまな支援体制を整えている。

「患者さんやご家族の希望、症状の進行度などによって必要な支援は異なります。まずは地域のケアマネジャーや地域包括支援センターに相談すると、何に困っているか、どんな支援が必要かなどについて話し合えるでしょう。症状が進行して問題行動が増えた場合は、最寄りの認知症疾患医療センターなどに相談してもいいでしょう」(同)

(文・出村真理子)

※週刊朝日2022年9月16日号より