年収1800万円の人は、どのような生活をしているのでしょうか? 庭付きの豪邸に住んで毎日ごちそうを食べている、車を何台も所有している、などのイメージがあるかもしれません。   今回は、年収1800万円の人の生活水準をご紹介します。年収1800万円の人の割合、手取り額、生活費、貯蓄、住宅ローンについて詳しいデータやシミュレーション結果を解説します。

年収1800万円の人の割合

国税庁が発表した「令和元年分民間給与実態統計調査」によると、給与所得者5255 万人のうち、年収1500万円超2000万円以下の人数、割合は図表1のとおりでした。
 
【図表1】

人数 割合
38万3000人 1.3%
5万4000人 0.2%
43万6000人 0.8%

 
男性も女性も年収1500万円超 2000万円以下の人は少数派です。なお、最も割合が高いのは男女計で300万円超400万円以下(17.0%)でした。次いで高いのが200万円超300万円以下の14.9%です。
 

年収1800万円の人の手取り

年収1800万円でも、税金や社会保険料が差し引かれると手取り額は少なくなります。独身者の差し引かれる税金と社会保険料の内訳、手取り額は以下のとおりです。

所得税:90万円
住民税:180万円
健康保険:90万5400円
厚生年金:164万7000円

手取り額:1274万7600円

年収1800万円でも525万2400円の税金や社会保険料が引かれるため、手取り額はずいぶん少ないです。それでも1274万7600円が手元に残り、リッチな暮らしができると予想されます。
 

年収1800万円の人の生活費

総務省統計局の「家計調査」家計収支編・2人以上の世帯・年次(2020年)から、年間収入1500万円以上の世帯の支出をご紹介します。以下は1ヶ月あたりの支出内訳です。

食費:11万5918円
住居費:2万5297円(持ち家率が88.9%のため)
水道光熱費:2万8444円
家具・家事用品:2万1864円
被服費:2万4171円
医療費:2万1583円
交通・通信費:5万7539円
教育費:3万1138円
娯楽費:4万8485円
その他:10万5569円

消費支出合計:約48万

今回は調査対象者の持ち家率が88.9%のため住居費は安いですが、家賃は手取りの3分の1を上限とするのが望ましいとされています。
 
年収1800万円の人の手取りを1274万7600円とすると、1ヶ月あたりの収入は106万2300円です。3分の1は約35万円となります。家賃に約35万円までかけられるので、優雅な生活ができそうです。
 
食費は家賃の半分が目安です。家賃35万円なら17万5000円かけられます。家計調査結果では食費が11万5918円となっており、年収の高い人は食費にも十分なお金を使っているようです。
 

年収1800万円の人の貯蓄

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査(2020年)」の年間手取り収入(臨時収入を含む)の貯蓄割合を元に、収入が高い人の貯蓄率を見てみましょう。
 
データによると年間手取り収入が1200万円以上ある人のうち、単身世帯の平均貯蓄率は18%でした。2人以上世帯では20%です。手取りの18〜20%は貯蓄に回していると分かります。
 
年収1800万円の人の手取りを1274万7600円とすると、貯蓄に回せる金額は229万4568円〜254万9520円です。年収が高い人は、貯蓄割合が低くても十分な額を貯められます。
 

年収1800万円の人の住宅ローン

住宅金融支援機構の「2020年度フラット35利用者調査」によると、購入している住宅に対する年収倍率は図表2の通りでした。
 
【図表2】


 
土地付き注文住宅を購入する場合、年収400万円の人は2960万円ですが、年収1800万円の人は1億3320万円です。
 
さらに、上記の調査では住宅ローンの総返済負担率の平均は、22.2%でした。住宅ローンを組む際、返済額は手取りの20%を目安とするのが妥当です。年収1800万円の人の月の手取りを106万2300円とすると20%は21万2460円です。
 
毎月返済額を21万円、融資金利を1.3%、返済期間を35年、返済方法を元利均等、ボーナス返済なしとして、住宅金融支援機構のサイトでシミュレーションすると借入可能額は7083万円でした。
 

年収1800万円あれば生活もリッチ

年収1800万円あれば食費や住宅にお金をかけられ、リッチな生活ができます。手取りの20%ほどを貯蓄に回すだけで、十分な資産形成も可能です。本記事を年収1800万円の生活水準を知る手がかりにしてみてください。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:中村将士
新東綜合開発株式会社代表取締役 1級ファイナンシャル・プランニング技能士 CFP(R)(日本FP協会認定) 宅地建物取引士 公認不動産コンサルティングマスター 上級心理カウンセラー