音楽や動画配信、居酒屋での利用など、サブスクリプション(以下、サブスク)の利用が浸透してきていますが、高額な車のサブスクの認知は、まだまだされていないようです。 使い方によっては、有効活用のできる車のサブスクですが、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか? 新車・中古車購入のメリット・デメリットとあわせて解説していきます。

マイカーを保有する方法には「新車購入」「中古車購入」「サブスク」がある

株式会社ジェイ・ディー・パワー ジャパンが、2022年7月に車の保有や利用に関するアンケート調査(調査対象:20〜69歳の2800人)を実施。今後検討する車の保有や利用方法についてアンケートをとったところ、新車購入が51%、中古車購入が32%、サブスクやリースはどちらも5%以下という結果となりました。
 
音楽や動画、ファッション、食品などさまざまなジャンルで利用が広がっているサブスクリプション(サブスク)ですが、車の保有についてはまだ一般的でないのが現状のようです。
 

「新車購入」のメリット・デメリット

上記のアンケートで新車購入の検討理由を尋ねたところ、「安全機能を装備した車に乗りたい」(35%)、「正規ディーラーでサービスを受けたい」(30%)が回答の上位2つとなっています。
 
消費者の安全機能への関心の高さや、正規ディーラーでのメンテナンス・サポートなどに対するニーズの高さや、安全・安心を求める傾向が強いことが分かります。
 

「新車購入」のメリット

●色や装飾、オプションを自由に選択できる
●保証期間が長い
●アフターサービスで修理代が安い
●最新モデルが手に入る
●外装・内装がきれい

 

「新車購入」のデメリット

●値段が高い
●受注生産なので納車まで1ヶ月以上かかる
●現行車種以外は購入できない

 

「中古車購入」のメリット・デメリット

前出のアンケート調査で中古車購入の検討理由を尋ねたところ、「購入費用を抑えたい」(72%)が最も多く、次に「新車だと手の届かない車が選べる」(29%)、「こだわりのモデルに乗りたい」「納期の早さ」(共に16%)という結果となりました。
 
費用面で中古車を検討する方が多いのがうかがえます。
 

「中古車購入」のメリット

●価格が安い
●選択肢が多い
●納車が早い
●好きなだけカスタマイズできる

 

「中古車購入」のデメリット

●乗れる期間が短い
●好きな色やオプションを選べない
●保証期間が短め
●コンディションが不明
●メンテナンス費用がかかる
●汚れや傷がある

 

「サブスク」の概要、メリット・デメリット

前出のアンケート調査で、サブスク利用の検討理由の問いに対して、「定額制で費用管理が楽そう」が66%、「初期費用を抑えたい」が52%、「手続き等が手軽・簡単そう」が32%という結果となりました。
 
サブスクの大きな特徴である「定額制」が、選択のポイントとなっているのが分かります。
 

「サブスク」の概要

車のサブスクとは、駐車場と燃料代以外にかかる費用を、月額の定額料金を支払うことで車を使用できるサービスです。
 
定額料金には税金と自賠責保険、登録手数料などの車にかかる維持費が含まれているため、頭金や初期費用は不要となり、自分で税金や保険料を支払う必要はありません。
 
また、車検やメンテナンス費用も定額料金に含めることができます。月額払いにすることでまとまった金額の支払いの必要はなくなり、維持費の心配も減らせます。
 
「月々の支払いを抑えて車に乗りたい」という方には、車のサブスクは便利なサービスといえるでしょう。
 

「サブスク」のメリット

●新車に乗り続けられる
●安全な車に乗り続けられる
●ライフステージに合わせて乗り換えができる
●頭金の支払いがなく、初期費用を安く抑えられる
●税金・保険料も月額の中に含まれているので維持費が抑えられる

 

「サブスク」のデメリット

●1ヶ月あたりの走行距離制限がある
●中途解約すると所定の清算金(違約金)が発生する
●改造・カスタマイズができない
●ペットの同乗や車内喫煙は禁止

 

まとめ

新車や中古車を買う場合、所有感を持って車を使用できますが、車のサブスクの場合は、いずれは返却しないといけないため、もろもろの制限が課せられます。
 
制限はあるものの、初期費用の少なさや、維持費を抑えられることに魅力を感じる方には、サブスクが向いているといえるでしょう。
 
メリット・デメリットと、トータルで支払う金額も考慮して、自分がどのようにして車を利用したいか検討することをおすすめします。
 

出典

株式会社ジェイ・ディー・パワー ジャパン 車の保有や利用に関するアンケート調査

 
独立行政法人 国民生活センター なぜ広がるサブスクリプションサービス –
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部