生活していく上で、ばかにならないのが光熱費です。総務省統計局の調べによると、世帯数2人以上の電気代が月に1万0312円、ガス代が4725円となっています。(H29年度 総務省統計局 家計調査報告書(家計収支編))
 

 
年間で電気代とガス代を合わせて、18万0444円支払っていることになります。
 
この光熱費をゼロにするZEH住宅とは、どのようなものか見ていきましょう。
 

ZEH住宅にするための条件とは

ZEH住宅にするためには、以下の3つの条件が必須になります。
 
⒈ 断熱性能・気密性能の基準値をクリアした住宅にすること(断熱性)
⒉ 空調や照明、給湯器などの設備を高性能なものにすること(省エネ)
⒊ 太陽光パネルなどを設置する必要がある(創エネ)
 

審査が通れば、補助金をもらうことも可能

国もZEHを促進しているため、ZEHにすると補助金を申請することができます。
 
ただし、いつでも誰でも受け取ることはできず、補助金をもらうためには審査が必要になります。
 
さらに、SII(環境共創イニシアチブ)に登録されているZEHビルダーまたはプランナーによって設計・建築・改修または販売されていることが前提条件です。
 
補助金をもらうためには、ZEH認定基準をクリアし、決められた公募期間内に申請しなければいけません。
 
ZEH認定基準とは、先ほど挙げた3つの条件で、ZEHにするための数値を指します。これを満たすためには、建築会社と相談し、設備や間取りを決める必要があります。
 

補助金申請をする期間

公募期間ですが、2018年は第1次から第3次まであります。
第1次:5月28日〜6月29日
第2次:7月17日〜8月10日
第3次:8月23日〜10月5日
 
「平成30年度のZEH補助金について」

(一般社団法人 環境共創イニシアチブ)
 
これから住宅を検討される方は、第1次は難しいですが、第2次以降の公募を検討してみては、いかがでしょうか。
 

気になる補助額はいくら?

気になる補助金ですが、いくらもらえるのでしょうか。
 
ZEH支援事業として、1戸につき70万円の補助金がでます。さらに、ZEH+(ゼッチプラス)にすると、1戸につき補助額は115万円となります。
 
ZEH+とは、より高度なZEH住宅のことを言います。どちらにするかは、建築会社と相談して決めるといいでしょう。
 

補助金申請において、注意したいこととは

この補助金申請において注意したいのが、スケジュールです。
 
先ほど公募期間について、書きましたが、公募するときには間取りだけでなく、設備まで確定しなければいけません。その理由として、ZEHの条件に「設備が高性能である」という内容が含まれているからです。
 
建築会社選びが長引いてしまうと、肝心の打合せをする時間がなくなってしまう恐れがありますので、注意しましょう。
 

ZEHにする上で、制約されるものもある

ZEH住宅には、気密性能の高さを求められますので、窓やドアの大きさに制約がでてきます。窓やドアは開口部であるため、気密性能の数値を下げてしまうことがあります。
 
そうなると、窓の数を減らしたり、小さくしたりしなければならない可能性も。
 
しかし、建築会社によっては断熱性や気密性が高い所に関しては、少々開口部が広かったり、多くてもZEHにすることができる場合があります。
 
もし、「窓を大きくしたい」などの要望がある場合は、事前に建築会社に伝えておきましょう。
 

まとめ

ZEH住宅についてご紹介しましたが、いかがでしたか?
 
車も住宅もエコを意識する時代になりました。これから、エネルギーは消費していくだけではなく、自ら生み出していく時代です。
 
今、申請すれば補助金をもらえる良い機会でもありますので、この機会にぜひ検討してみてはいかがでしょうか。皆さんにとって大きなメリットを感じられるはずです。
 
Text:川添典子(かわぞえ のりこ)
ファイナンシャルプランナー2級,住宅ローンアドバイザー