コロナ禍からの物価高で、まだまだ大変な状況ですが、ふと、高収入であれば、どのような生活ができるのかと、妄想したことはないでしょうか。夢物語だとしても、どのような生活ができるのかを、真面目に考えてみました。本記事では、年収ならば約1000万円となる、月収が80万円の生活について紹介します。

年収1000万円に到達するためには?

そもそも、年収1000万円は、どうすれば稼げるのでしょうか。国税庁から公表された令和4年分の「民間給与実態統計調査」によると、日本人の平均年収は次のとおりです。
 

平均給与
非正規職員含む労働者全体 458万円
正社員を対象とした場合 523万円
正社員以外を対象とした場合 201万円

 
正社員を対象にした場合の金額でも、思いのほか高額と感じるのではないでしょうか。ここからは、年収1000万円以上を稼ぐ人たちの人数は、労働者全体の何%を占めているのかについてと、年収1000万円を稼ぐ人たちの職業について、紹介します。
 

年収1000万円超を稼ぐ人は労働者全体の5.4%

年収1000万円超を稼ぐ人は、労働者全体の5.4%ほどであることが、国税庁から公表された令和4年分の「民間給与実態統計調査」で報告されています。数値的にも、限られた人数が稼いでいることが分かりますが、およそ20人に1人の割合であると考えると、意外と身近にもいるのかもしれません。
 
なお、厚生労働省が公表している令和4年の「国民生活基礎調査」の概況によれば、世帯単位で年収1000万円以上を達成している世帯は、全体の12.4%です。共働きであれば、達成しやすい傾向にあるようです。
 

年収1000万円稼ぐ職業を紹介

実際に年収1000万円を稼ぐためには、どのような職業に就けばよいのでしょうか。厚生労働省が公表している令和4年度の「賃金構造基本統計調査」によると、年収1000万円以上の職業には、医師や航空機操縦士、大学教授(高専含む)などが該当しています。
 

年収1000万円の税金事情は?

ここからは、年収1000万円の税金事情について紹介します。収入が多ければ、所得税や住民税など、負担する税金額も大きくなります。額面だけで考えると、年収1000万円を月額換算すれば、およそ80万円と魅力的ですが、現実は少々厳しい様子です。
 

社会保険や税金で手取りは22万円減る

額面が80万円である場合、健康保険や厚生年金などの社会保険や、所得税や住民税などの税金によって控除される金額は、およそ22万円です。つまり、実際の手取り金額はおよそ58万円です。一生懸命働いても、社会保険や税金によって、額面から大金が控除されることが分かりました。
 
とはいえ、日本人の平均年収である約500万円の手取り金額は、月およそ32万円であることを考えると、しっかりと手元にお金が残っているといえます。
 

年収1000万円だとこんなことができる?

それでは、年収1000万円あれば、どのような生活を送れるのかを考えてみましょう。ここからは、年収1000万円の生活レベルを紹介して、実際に貯金はできるのかどうかを見ていきます。
 

実際の生活レベルを世帯人数別に紹介

年収1000万円を稼いだ場合の生活レベルについて、考えてみましょう。手取り金額のおよそ58万円に対して、総務省の「家計調査」で報告されている金額を参考に考えてみます。
 

単身世帯 二人以上の世帯
住居費 約2万円 約1万8000円
食費 約4万3000円 約8万2000円
水道光熱費 約1万円 約1万8000円
通信費 約9000円 約1万5000円
交通費 約1万5000円 約3万2000円
娯楽費 約2万2000円 約3万2000円
雑費 約1万5000円 約2万5000円
保健医療料 約8000円 約1万4000円
合計 約14万2000円 約23万6000円

 
※総務省「家計調査」をもとに筆者が作成
 
どの世帯においても、ある程度のゆとりある生活を送れていることが分かります。貯金も数十万円はできるため、資産形成も可能であり、かつ、何か突発的な買い物にも対応できることが分かりました。
 
ただし、今回のデータには子どもの教育費が含まれていません。子どもがおり、かつ学費が発生する場合は、年収1000万円でも足りないと感じる可能性があります。一口に1000万円といっても、世帯数や家族構成によってさまざまです。
 

まとめ

今回は、年収が1000万円あれば、どのような生活ができるかを考えてみました。年収1000万円を稼ぐには、高収入を見込める職業に就く必要があるため、ハードルは高く感じますが、共働きであれば、十分狙える年収帯です。また、日々の生活にもゆとりを持てるため、ふとした買い物も、値段を気にせずに購入できるのではないでしょうか。
 

出典

国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査−調査結果報告−(14・22ページ)

厚生労働省 令和4年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 表1「職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」

厚生労働省 令和4年 国民生活基礎調査の概況 統計表 第7表 各種世帯別にみた所得金額階級別世帯数の分布及び中央値(32ページ)

総務省統計局 政府統計の総合窓口(e-Stat) 家計調査 / 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 2023年 7〜9月期

総務省統計局 政府統計の総合窓口(e-Stat) 家計調査 / 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 2023年 7〜9月期

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー