厚生労働省が発表した「全国がん登録 罹患数・率 報告 2019」を見ると、肺がんはがんのなかで男性で4番目、女性で3番目に多い罹患(りかん)数であることがわかります。   生命保険などでもがんに対応した保険がありますが、すべての費用を賄えるわけではありません。実際、肺がんになった場合、治療費はどの程度必要になるのでしょうか。本記事では、がんになったときのおよその治療費を解説します。

肺がんの治療費は高額療養費制度を利用して抑えられる

肺がんには「小細胞がん」と「非小細胞がん」の2種類があります。発生する位置は肺の入り口にある太い気管支「肺門部」、あるいは肺の気管支の末梢(まっしょう)から奥にかけての部分「肺野部」がほとんどです。
 
肺門部にある肺がんはエックス線で見つけにくいため、気管支鏡などで検査しなければなりません。一方、肺野部にできる腫瘍は、エックス線で発見しやすいです。
 

・肺がんの治療にかかる医療費の目安

肺がんの治療はどの程度進行しているか、手術が必要かなどによって異なります。薬物療法も進行度によって異なるため、こちらではあくまでも目安について説明します。
 
具体的には、外科手術で約158万円、放射線治療として予防的に行うもので約54万円、入院して行う場合で約86万円です。薬物療法は方法によって約5〜75万円かかります。実際には、肺がんが対象となっている生命保険に加入していれば、保険を利用できるでしょう。
 
また、健康保険があれば自己負担しなければならないのは1〜3割です。保険適用にならないものは先進医療を受けた際の医療費、入院時の食費や差額ベッド代、通院にかかる交通費などが挙げられます。
 
日本対がん協会の「がんによる生涯医療費の推計と社会的経済的負担に関する研究」によると、5年間でかかる肺がんの平均治療費は約374万円でした。1年当たり74万8000円(1ヶ月当たり6万2333円)であることがわかります。
 

・高額療養費制度を利用すれば負担額を軽減できる

1ヶ月間にかかる医療費(窓口で支払う分)の自己負担額が一定額以上になった場合、自己負担額を軽減するために利用できる制度が「高額療養費制度」です。ただ、自己負担額は収入や年齢によって異なります。
 
例えば、70歳以上で住民税非課税世帯の場合、個人の自己負担額の上限は8000円、世帯全体で1万5000〜2万4600円です。前述した1ヶ月当たりの肺がんにかかる治療費を考慮すると、70歳以上の住民税非課税世帯であれば、高額療養費制度を利用して治療費の多くをカバーできると考えられます。
 

肺がんの治療費は年間約75万円

肺がんは進行度や治療方法によって治療費が異なりますが、5年間で約400万円かかります。1年当たり約74万円かかる計算ですが、高額療養費制度や生命保険などを利用した場合、自己負担額を抑えることが可能です。
 
ただ、症状が進行しているケース、保険が適用されない先進医療を受けるケースもあることから、費用に余裕をもっておくほうがよいでしょう。
 

出典

厚生労働省 平成31年(令和元年)全国がん登録 罹患数・率 報告 P17
公益財団法人 日本対がん協会 肺がんの基礎知識
日本対がん協会 がんによる生涯医療費の推計と社会的経済的負担に関する研究 P2
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー