老後の資金がいくら必要なのかは、それぞれの生活スタイルで大きく変わります。   しかし、平均値を参考にすることで、毎月どれくらいの収支で生活できるのかを、予測することが可能です。   今回は、夫婦の老後資金が1500万円の場合には、それで生活していくのには十分なのかを、実際のデータを参考にしながらご紹介します。

65歳以上の夫婦だと毎月2万円以上の不足が出る

総務省統計局の「家計調査年報(家計収支編)2022年(令和4年)」よると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、1ヶ月間の食費や家賃などの消費支出は23万6696円とのことです。
さらに税金や社会保険料などが加わると、1ヶ月間で26万8508円の支出となります。
 
一方、収入は年金などの社会保障給付が22万418円、そのほかの収入を合わせると、毎月の実収入は24万6237円です。
 
上記のデータから考えると、毎月2万2271円が不足する計算になります。
この不足分を、貯金からまかないながら生活しなければなりません。
 

不足分を貯金で補いながら暮らした場合に90歳まで生活できるのか?

毎月2万2271円の不足分は、65歳から90歳までの25年間で約668万円となります。
夫婦ともに健康に90歳まで生きる場合には、1500万の貯金があれば十分だといえるでしょう。
 
しかし、老後は病気やけがのリスクが高まり、90歳までに入院や通院、介護を必要とする場合も想定できます。
そのため、健康状態によっては、支出がさらに増えることが考えられます。
 

介護が必要になった場合、貯蓄1500万円では足りない可能性もある

夫婦どちらかが介護状態になった場合は、必要な資金は大きく変わります。
 
公益財団法人生命保険文化センターの「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、世帯主もしくは配偶者が要介護状態になった場合の必要資金総額(公的介護保険の範囲外)は、平均3311万円とのことです。
ただし上記平均は、介護が必要となった年齢によっても異なります。
年齢別に比較した結果は、表1の通りです。
 
表1

世帯主の年齢 65〜69歳 70〜74歳 75〜79歳 80〜84歳 85〜89 歳
平均値 2625万円 2341万円 1969万円 2198万円 1950万円

※公益財団法人生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」を基に筆者作成
 
65歳以上で要介護になった場合、表1のように一人につき約2000万〜2500万の費用が必要となります。
 
実際は、介護が必要なレベルによってかかる費用は左右しますが、介護が必要になることを前提にすると、1500万円では足りないといえるでしょう。
 

90歳まで健康で過ごせれば1500万円でも生活していける

老後の生活費は、年金やそのほかの収入では不足するという結果が出ています。
あくまでも平均値での結果ではありますが、健康で90歳まで過ごせたと仮定すれば、貯蓄1500万円で不足分を補うことは可能です。
 
ただし支出は、個々のライフスタイルによっても変わります。
医療費や介護費が必要になった場合には、1500万円ではまかなえない可能性もあります。
豊かな老後生活を過ごすためにも、ゆとりのある資金計画を立てましょう。
 

出典

総務省統計局 家計調査年報(家計収支編)2022年(令和4年)家計の概要 図1 65歳以上の夫婦のみの無職世帯(夫婦高齢者無職世帯)の家計収支 −2022年−(18ページ)
公益財団法人 生命保険文化センター 2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査
 〈図表II−45〉世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金総額(162ページ)
 〈図表II−46〉世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の必要資金総額(世帯主年齢別)(163ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー