おひとり様という言葉があるように「将来は結婚をしないで働き続けていたい」と考える人は男女問わず多くいるのではないでしょうか。   結婚をしないで独身のままでいるのであれば、年収を増やしてゆとりある暮らしをしたいと考える人もいることでしょう。本記事では、女性の平均給与について、年収を増やす方法などを解説します。

女性の平均給与は314万円

国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査−調査結果報告−」によると、女性の平均給与は314万円とのことです。なお、男性の平均給与は563万円、男女計の平均給与は458万円でした。
 

ピークは25〜29歳の349万円

同調査が伝える年齢階層別の女性の平均給与は図表1のとおりで、そのうち給与が最も高いのは25〜29歳の349万円です。
 
【図表1】

年齢 平均給与
19歳以下 114万円
20〜24歳 253万円
25〜29歳 349万円
30〜34歳 338万円
35〜39歳 333万円
40〜44歳 335万円
45〜49歳 346万円
50〜54歳 340万円
55〜59歳 329万円
60〜64歳 267万円
65〜69歳 227万円
70歳以上 211万円

※国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査−調査結果報告−」より筆者作成
 
25〜29歳がピークで、30歳代から40〜44歳まで平均は下がっていく傾向です。ただし、男性とは異なり、女性は年齢による平均給与の差は顕著ではありません。
 

女性で年収500万円以上の人の割合

同調査では、給与所得者5078万人(1年を通して勤務した者)のうち、女性で年収500万円の人の割合を図表2のように伝えています。
 
【図表2】

給与区分 割合
500万円超 600万円以下 6.4%
600万円超 700万円以下 3.4%
700万円超 800万円以下 1.7%
800万円超 900万円以下 1.0%
900万円超 1000万円以下 0.6%
1000万円超 1500万円以下 1.0%
1500万円超 2000万円以下 0.3%
2000万円超 2500万円以下 0.1%
2500万円超 0.1%

※国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査−調査結果報告−」より筆者作成
 
また、勤続年数別の平均給与は、25〜29年で450万円、30〜34年で495万円とのことです。勤続年数1〜4年の平均給与は260万円なので、その差は約200万円です。
 
結婚をしないで働けば確実に年収が増える保証はありません。しかし、同じ会社で長く働き続けることで平均給与が上がる可能性が高いと解釈してよいでしょう。
 

女性が年収を増やす3つの方法

結婚をしないで働き続けるだけでなく、年収を増やすための対策を行うことも検討してみてください。女性が年収を増やすために効果的な方法は、以下のとおりです。


・年収が高い職種への転職
・昇給や昇格に有利な資格を取得する
・副業で収入源を増やす

方法別に内容を解説します。
 

年収が高い職種への転職

現在の勤務先で年収を増やすのが難しい、年収を大幅に増やしたい人は、自分のスキルやキャリアを高く評価してもらえる企業への転職を検討してみてもよいでしょう。
 
ただし、転職が必ずしもうまくいくとはかぎりません。転職先を判断する際には、給与水準の高い業種や業績のよい企業を選ぶ以外にも、労働条件や職場環境などを確認することが重要です。
 
年収を増やすために転職したものの、時間外労働が多い、福利厚生が充実していない、従業員の人間関係が悪いとなれば「転職しなければよかった」と後悔する可能性を高めます。
 

昇給や昇格に有利な資格を取得する

昇給や昇格などに有利な資格を取得することで、基本給が上がったり、各種手当が支給されたりするなど、年収が増えることが目に見えて分かります。
 
なお、長く働いただけでは昇給や昇格は期待できないでしょう。仕事に真面目に取り組み、良好な実績を築くなどして、上司から高い評価を得ることが大前提です。
 

副業で収入源を増やす

勤務先が副業を認めている場合にかぎりますが、就業後や休日などの空き時間を活用して副業をするのも年収を増やすために効果的な方法です。
 
副業にはさまざまな種類があり、短時間でできるものや自宅でできるものなどから選べます。副業の種類によっては、本職と同水準の給与をもらえたり、スキルアップすることで転職が有利になったりする可能性も高められます。
 

女性の平均給与を理解して年収を上げる方法を決めよう

結婚はせずに働き続けたとしても確実に年収が増えるわけではありません。昇給があったとしてもごくわずかというケースも有り得ます。
 
そのような状況で年収を増やしたいのであれば、適切なタイミングにて転職や副業をすることを考えてみてください。年収を増やしたいけれど、できれば現在の勤務先だけで働きたいという場合は、昇給に有利な条件などを把握しておくとよいでしょう。
 

出典

国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査−調査結果報告−
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー