結婚相手に求める条件として、「年収○万円以上」という要件を設けている人もいるでしょう。大きな目安として「年収1000万円以上の人が良い」というような話もよく聞きますが、実際のところ、日本の平均年収や年収1000万円の人の割合はどのくらいなのでしょうか。 本記事では、「日本の平均年収」と「年収1000万円以上の人の割合」とともに、年収が高い職業についても解説します。

日本の平均年収とは?

日本の平均年収はどのくらいなのでしょうか。国税庁の2022年分の「民間給与実態統計調査」によると、給与所得者の平均給与は458万円となっています。男女別で見ると、男性は563万円、女性は314万円です。年齢別の平均給与は図表1のとおりです。
 
図表1

図表1

国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-を基に筆者作成
 
図表を見てわかるとおり、男性の場合は年齢が上がるごとに年収も上がり、55〜59歳のときに1番年収が高いことが分かります。女性の場合、年収は横ばいとなっています。ただし、どの年代においても年収1000万円を上回らないことは明らかです。
 

年収1000万円以上の割合とは?

では、実際に年収1000万円以上の人のになっている割合はどのくらいなのかを見ていきましょう。国税庁の同調査から、各年収における構成割合を示した結果が以下の図表2です確認していきます。
 
図表2

図表2

国税庁 令和4年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-を基に筆者作成
 
図表2のとおり、年収1000万円以上の割合は男性だと8.4%、女性だと1.5%です。この結果を見れば、年収1000万円以上の人と出会うことはなかなか難しいと言えるかもしれません。
 

年収が高い職業とは?

年収1000万円以上の人の割合は男性の場合8.4%にとどまり、かなり少ない割合だと分かりましたが、一般的に年収が高いのはどのような業種なのか気になる人もいるかもしれません。国税庁の同調査を基に、平均年収が高い業種を見ていきましょう。
 
図表3

業種 平均給与
電気・ガス・熱供給・水道業 747万円
金融業・保険業 656万円
情報通信業 632万円

国税庁 令和4年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-を基に筆者作成
 
図表のとおり、「電気・ガス・熱供給・水道業」のインフラに関わる業種の平均給与が最も高く、次点の金融業と比べても約90万円の差があります。雇用形態や勤務年数などの条件で年収は変動する可能性も大いにありますが、高収入の業種のなかでも平均年収には差が生じています。
 

年収1000万円以上の割合は思ったより少ない! 平均年収を踏まえつつ、結婚条件を考えよう

年収1000万円以上の割合は男性だと8.4%、女性だと1.5%にとどまっており、出会うのはなかなか難しいことを解説しました。結婚条件に年収がある人は、平均年収や年収が高い業種などを踏まえて考えてみると良いかもしれません。
 

出典

国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー