確定拠出年金制度や各種NISA(少額投資非課税制度)では、投資信託による運用ができるようになっています。
「投資信託はどれを選べばいいか」
すでに運用をしている方も、これから始めるという方も、慣れていなければどのような投資信託が自分に合っているかよく分からないのではないでしょうか。

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リスクを取ってもいいと思うなら投資信託を選んでみよう

確定拠出年金制度や各種NISAを活用して投資信託の運用をする場合、目的は老後のお金を準備することです。このため、まずリスクを取るべきかどうかを考える必要があります。
 
絶対にリスクを取りたくないという方には、そもそも投資信託はリスク商品であるためNGですよね。でも、「多少のリスクなら大丈夫かな」「積極的にリスクを取りたい」といった方の場合、老後のお金を準備するために投資信託で運用するのは有効な方法の1つといえます。

老後の生活に必要なお金を計算する

投資信託で運用するといえども、老後のお金を準備するのが目的なので「老後の生活資金としていくら足りないか」を計算し、そのうち、いくらを投資信託で準備するかを検討します。
 
理想をいえば、足りない金額を基準に考えるのではなく、老後のお金は用意できるので余っているお金で運用するというのがいいでしょう。しかし、なかなかそのような方は多くないと思うので不足額を基準に考えてみましょう。
 
老後の生活を見通す際は、収入と支出を把握する必要があります。なるべく精度の高い資金シミュレーションをしてみたいという場合は、お近くのFP事務所などに相談するといいですが、簡単に考える場合、不足額は「予定収入」−「予定支出」+「貯蓄の取り崩し」で計算していきます。
 
予定収入には公的年金はもちろん、確定給付企業年金や確定拠出年金、個人年金保険などの年金として受け取る金額がありますが、他にも働いた場合のお給料などが当てはまります。
 
一方、予定支出は基本生活費や住宅関連費、自動車関連費など正確に把握しようとすればたくさんありますが、例えば毎月20万円、30万円というようにおおよその金額をイメージしておけばいいと思います。
 
一般的には、老後の生活収支は「収入<支出」になるため、貯蓄の取り崩しを行いながら生活するようになります。貯蓄の取り崩しは、例えば普通預金や定期預金などの貯蓄残高、株式や投資信託など有価証券の評価、「つみたてNISA」をしている場合は投資信託の評価額などが根拠になります。

値動きのイメージによって当てはまる投資信託は異なる

話を簡単にするために、例えば目標運用額を400万円としてみます。
 
この金額を投資信託で賄うわけですが、運用期間を20年とした場合、単純に年間の積立投資額は20万円になります。月にすると1万6666円ですが、この金額を投資信託で毎月積み立ててくことになります。
 
このとき、確定拠出年金制度では、加入している年金制度により掛金の拠出限度額が異なるため注意が必要です。つみたてNISAを活用する際は非課税投資額が年間40万円であるため、この金額なら非課税の恩恵を受けながら運用することができます。
 
この段階で、どの投資信託を選ぼうかという話になります。
 
投資信託の選び方といった話がよくありますが、重要なのはリスク許容度です。柔らかくいうと、どの程度のリスクならOKかということですが、「多少のリスクなら大丈夫」「積極的にリスクを取りたい」の2つに分けるだけでも投資信託の選び方は異なります。
 
「多少のリスクなら大丈夫」という場合、「あまり積極的にはリスクを取りたくない」という意味にもなるので、値動きが激しい投資信託は好ましくないかもしれません。一方、「積極的にリスクを取りたい」という場合は値動きが激しい投資信託でも良いということになります。
 
「値動きが激しくない投資信託」「値動きが激しい投資信託」とは何なのかということですが、これを判別するにはいくつかの指標を見て判断する必要があります。この話をするとかなり難しくなるため簡単な方法をお伝えします。
コツは「チャートで確認する」ことです。

値動きが激しくないというのは(どちらかというと)値動きが安定して推移する、値動きが激しいというのは(どちらかというと)値動きが大きく変動するというイメージです。「パッシブ運用」「アクティブ運用」という言葉がありますが、これはベンチマーク(基準となる指標)との関係性における話なので混同しないでくださいね。
 
このようなイメージを持った上で、具体的にどんな種類の投資信託が当てはまるかを考えていくと、値動きが激しくない投資信託では「バランス型」、値動きが激しい投資信託では「株式型」といった傾向があります。ただし、必ずしもこの限りではなく、例えばバランス型の投資信託でも値動きが激しめのものもあります。
 
一般的には「債券型」が比較的安全なイメージを持たれていますが、債券型投資信託についても「バランス型」「株式型」と同様、投資信託の価格である基準価額で売買されており、また多様な資産を組み入れているわけではないため、実をいうと債券型の投資信託は値動きが激しくないというわけではないことは注意しておきましょう。

まとめ

値動きのイメージができて、先ほど述べた目標運用額である400万円を積立投資する場合、「株式型」「債券型」「バランス型」「その他」のどれを選ぶかという話になります。
 
まとめると、(1)リスクを取るかどうか、(2)老後の生活に不足するお金はいくらか、(3)老後の生活資金で不足する金額のうち、いくらぐらいを投資信託で賄うか、(4)リスクの程度に合わせて「株式型」「債券型」「バランス型」「その他」を選ぶ、という流れが老後の生活資金の準備を目的にした投資信託選びでは重要といえます。
 
よく、積極的にリスクを取りたいという場合は「株式型」、安定的に収益を得たいなら「債券型」や「バランス型」といわれますが、チャートをよく観察していくと必ずしもそうではありません。投資信託も資産運用の1つであるため、選ぶときはチャートをチェックした上で比較・検討していくようにしましょう。
 
執筆者:重定賢治
ファイナンシャル・プランナー(CFP)

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