好調だったはずの米国株式市場が軟調な展開を見せている。米連邦準備制度理事会(FRB)が進める利上げを嫌気する投資家心理への影響が拭えず、国の経済成長にも不透明感が広がっている。米国の株価指数として代表的なダウ工業株30種平均だけでなく、「米主要3指数」と呼ばれるナスダック総合指数やS&P500種指数も、5月に入って低調に推移し、歴史的な下落が続いている。

ここで連日の悲観相場を繰り返し解説してもいいが、少し気分転換の意味を込め、ニュース報道でよく耳にする「株価指数」について振り返りたいと思う。相場格言に「疑わしきは何もするな」とあるように、先行き不透明感漂う相場ではいったん立ち止まり、一息ついてみるのも重要だ。知らなかった意外な一面が見えてくるかもしれない。

日本でお馴染みの企業がならぶ「ダウ工業株30種平均」

米ニューヨーク市場では、ダウ工業株30種平均が5月18日、19日と連日大幅下落した。ウォルマートやターゲットといった米小売り大手の決算が市場予想を下回ったためとみられる。インフレに伴う物流費や人件費などのコスト増が消費者の購買力にも影響しかねない状況で、インフレが企業業績に対する圧迫材料になっている。

これら株式市場のニュースでよく耳にする米主要3指数は、アメリカを代表する株価指数。ダウ工業株30種平均、ナスダック総合指数、S&P500種指数の3つを指す。その中で最も歴史のあるダウ工業株30種平均とはどのような株価指標だろうか。

ダウ工業株30種平均(Dow Jones Industrial Average)は、ウォール・ストリート・ジャーナルを発行する米ダウ・ジョーンズ社が算出している。日本では「ダウ平均」や「ニューヨーク・ダウ」「NYダウ」などと呼ばれ、ニュースなどで耳にしたことがある人も多いだろう。

ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場している合計30銘柄を対象に算出。算出が始まったのは、1896年で100年以上も前のこと。開始当初は12銘柄で、1916年に20銘柄に増えた。そして1928年に、現在の30銘柄で構成されるようになった。「工業」と付いているだけに、広い意味での工業に関する企業30社が対象。鉄道や公共事業は算出の対象外で、別にダウ輸送株20種平均やダウ公共株15種平均の指数がある。

現在はアップルやアメリカン・エキスプレス、ボーイング、シスコシステムズ、セールスフォース・ドットコム、ウォルト・ディズニー、ゴールドマン・サックス・グループ、IBM、インテル、ジョンソン・エンド・ジョンソン、コカ・コーラ、マクドナルド、マイクロソフト、ナイキ、P&G、ウォルマートなどで構成されている。

外食からスポーツ用品、飛行機、クレジットカードなど一見すると工業と関連が薄そうな企業まで幅広く対象になっている。日本でもおなじみの企業がずらりと並んでおり、いかに米製品が日本にあふれかえっているかが分かるだろう。銘柄は産業構造の変化など時代の流れに合わせて、ウォール・ストリート・ジャーナルの編集陣が入れ替えている。

算出方法は、30社の工業株銘柄の株価を単純に株数で割った株価平均型の株価指数。ダウ式修正平均というもので、銘柄の入れ替えや権利落ちなどがあっても過去との連続性を失わないように修正が入る。

米新興企業向けの「ナスダック総合指数」

ダウに続いて、代表的な米株指数がナスダック総合指数(NASDAQ Composite Index)だ。ナスダックとは、1971年に開設され全米証券業協会が開設・運営している新興企業向けの電子株式市場を指す。3000社以上が上場し、新興企業とはいえ、GAFAMと呼ばれるグーグル(アルファベット)やアップル、フェイスブック(メタ)、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、ネットフリックス、テスラなども上場している。また米企業だけではなく、任天堂や日産自動車をはじめとする日本企業もたくさん上場している。

ナスダック総合指数は、このナスダック市場の全ての上場銘柄を時価総額加重平均で算出した指数で、1971年に算出が始まった。2004年1月1日以前に他の米市場に上場していないことが構成銘柄の条件となる。

ナスダック関連指数としてはナスダック総合指数以外に、ナスダック100と呼ばれる指数もある。3000を超える上場銘柄のうち、特に世界を代表する上位100銘柄を集めたものだ。GAFAMなど世界中に広がる生活になじみのある製品やサービス提供企業から、ITやバイオテクノロジー関連など最先端の技術を持つ企業まで幅広い。米国企業に限らないため、世界を代表する指数としてより正確に時流が反映される特徴もある。

NY市場の時価総額75%を占める「S&P500」

そして3つめの米代表指数がS&P500種指数(Standard & Poor‘s 500 Stock Index)だ。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表している。米国で時価総額の大きい代表的な500社で構成する時価総額加重平均型の株価指数。ニューヨーク市場の時価総額の約75%をカバーする。市場全体の動きを示す指標として機関投資家などに広く利用されている。

ナスダック総合指数との大きな違いは、米国企業に限定される点にあるといえる。 S&P500種指数はニューヨーク証券取引所、NYSE American、ナスダックに上場している企業から選ばれる。構成銘柄は定期的に見直される。

主要3指数の中で、ダウは最も歴史があり、伝統的な米国を代表する主要30社で構成される。ナスダック総合指数やS&P500種指数には新興銘柄が多いのに対して、ダウはボーイングなど歴史のある重厚長大型の企業が多い。

一方で、ナスダック総合指数やS&P500種指数には、GAFAMを筆頭にハイテクやIT関連株が多く、投資家からの人気も高い。この米国株式市場の下落相場では、そういったハイテク関連株が大きく値を下げ、市場心理を悪化させた。

日本を代表する「日経平均株価」と「TOPIX」

米国で代表的な主要3指数を紹介したが、日本では、日経平均株価とTOPIX(東証株価指数)の2つが代表的で、日本経済の動向を表す重要指標だ。日経平均株価は、日本経済新聞社がプライム市場上場企業から選んだ225銘柄で構成される。「日経平均」「日経225」などと表現されることも多い。

一方、TOPIXは東京証券取引所のプライム市場に上場する全銘柄が対象となる。時価総額を指数化して株式市場全体の動きを表している。

2022年4月に東証の市場区分が再編され、プライム、スタンダード、グロースの3市場に変わった。日経平均はソフトバンクグループやファーストリテイリングのような1株当たりの価格が高い「値がさ株」の動向が、日経平均全体の価格変動に大きな影響を与える。そのため正確に日本企業全体の動向を反映しづらいのではないかとの見方がある。一方で、TOPIXはプライム上場の全銘柄が対象だが、数十億円から数十兆円の銘柄まで入り交じり、玉石混淆との批判もあった。それが、市場再編の理由の1つにもなっている。今後は、流通株式時価総額100億円未満の銘柄については、組み入れ比率を2022年10月から2025年1月末までに段階的にウエートを減らしていく予定だ。

指数は世界の株式市場で毎営業日算出され、公表されている。世界の株式市場の動きを比較しやすく、値動きに注目すれば各国の経済動向や企業の様子が見えてくる。

新型コロナウイルス感染症の影響で、世界の中央銀行や政府は大規模な金融緩和や財政政策を打ち出した結果、米株市場を中心に株式市場には大量のお金が流れこみ、株価は軒並み上昇の動きを見せた。米国では加速するインフレを抑えるため、FRBが利上げを進める。ここにきて、これまで好調だった米株市場の動きが停滞気味だが、短期目線で一喜一憂するのではなく、長期目線で見守る程度がちょうど良いのだろう。

執筆/招福亭たぬき
金融、経済ライター。マクロ経済や金融全般の執筆に定評がある。仕事を通じ金融の面白さに気づき、日々勉強中。最近ではつみたてNISAやiDeCoなど自身の資産形成にも関心を広げている。将来、活動の軸をYouTubeやInstagramに移し、いつかFIREを実現したい…と夢見る