日経平均は3日ぶり大幅反落。333.61円安の26089.86円(出来高概算7億1393万株)で前場の取引を終えている。

 5日の米株式市場でダウ平均は129.44ドル安(-0.41%)と反落。深刻な景気後退懸念から欧州株安を引き継いで大幅下落でスタート。5月製造業受注や耐久財受注が予想外に改善したことで売りの勢いは弱まったが、原油価格の急落もあり、ダウ平均は終日軟調に推移。米長期金利が大幅に低下するなか、引けにかけてはハイテクの上昇で下げ幅を縮小した。金利低下を追い風にナスダック総合指数は+1.74%と続伸。欧州株の急落やダウ平均の下落を引き継いで日経平均は233.07円安からスタート。午前中ごろにかけて下げ渋る動きも見られたが、ダウ平均先物が下落に転じたことで再び売りが膨らみ、アジア市況も軟調な中、一時26000円割れを窺う水準まで下落した。

 個別では、原油価格の急落を受けてINPEX<1605>、石油資源開発<1662>、コスモエネHD<5021>が急落。コモディティ価格も全般下落しており、住友鉱<5713>、日本製鉄<5401>の市況関連株のほか、三井物産<8031>、三菱商事<8058>の商社株も軒並み大幅安。前日急伸していた大阪チタ<5726>も急反落。三菱重<7011>、IHI<7013>の防衛関連も揃って急落。トヨタ自<7203>、マツダ<7261>の自動車関連も総じて売り優勢。米長期金利の大幅低下で三菱UFJ<8306>、第一生命HD<8750>も厳しい下げ。連日急伸していた東京電力HD<9501>も利食い売りから急落。3-5月期業績の増益率鈍化などから出尽くし感が先行したエスプール<2471>は急落し、東証プライム市場の値下がり率上位にランクイン。ソニーG<6758>は外資証券のレーティング格下げが観測されている。

 一方、レーザーテック<6920>、キーエンス<6861>が逆行高。米金利低下やナスダック高を追い風にベイカレント<6532>、エムスリー<2413>、SHIFT<3697>などのグロース(成長)株が総じて強い動き。東証プライム市場の値上がり率上位にはラクス<3923>、Sansan<4443>、SREHD<2980>の中小型グロース株が多く入っている。業績予想を上方修正したラクト・ジャパン<3139>が急伸し、値上がり率トップとなった。記念配当の実施を発表したキューブシステム<2335>も急伸。決算が好感されたところではウエルシアHD<3141>、ハニーズHD<2792>が大幅に上昇した。

 セクターでは鉱業、石油・石炭、電気・ガスを筆頭に全般売り優勢。一方、精密機器、医薬品、情報・通信の3業種が上昇となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の74%、対して値上がり銘柄は23%となっている。

 本日の東京市場では景気敏感株を中心に値幅を伴った厳しい下げに見舞われている。米10年債利回りは前日に一時2.7%台を付けるなど、5月下旬以来の水準にまで大幅に低下。期待インフレ率の指標とされる米10年物ブレーク・イーブン・インフレ率(BEI)は2.30%(-0.04pt)と、昨年8月以来、約1年ぶりとなる水準にまで低下。4月21日に付けた3.02%からの下落っぷりが凄まじい。

 金利や期待インフレ率の急落ぶりからも窺えるように、景気後退(リセッション)を織り込む動きに歯止めがかからない。鉱業や鉄鋼、商社などのチャートの崩れ方が酷く、自律反発がいつ入ってもおかしくない水準とも言えるが、ここまで来ると、どこまで突っ込むのかを見極めるのはもはや困難。

 一方、金利低下を追い風にグロース株の復調が目覚ましい。グロース株の代表格とも言えるJMDC<4483>は本日一時200日移動平均線を回復するところまで上昇した。その他でも、多くのグロース株のチャートで底入れ感が見られるものが多い。実際、日経平均やTOPIX(東証株価指数)が大幅に下落しているなか、マザーズ指数は大幅に上昇している。

 こうなってくると、景気敏感株売り・グロース株買いのリセッショントレードの妙味が一段と増してきそうだ。ただ、グロース株がこのままずっと強いかと問われば疑問符が付く。景気後退懸念から金利が大幅低下していることが足元のグロース株の復調の大きな要因だが、忘れてはならないのは金利動向の背景にあるインフレだ。市場は景気後退懸念が加速するにつれ、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げ打ち止めや利下げ転換の時期が早まると見ているが、筆者としてはこうした考え方はやや危なっかしいと感じる。

 米5月消費者物価指数(CPI)の結果を受けて、FRBが6月の米連邦公開市場委員会(FOMC)にて一気に0.75ptの利上げに踏み切ったことで、インフレピークアウト期待は一度完全に後退した。ちなみに、米5月CPIは前年比+8.6%だ。FRBが目標とする2%からは著しい乖離である。確かに、足元の個人消費の減退やコモディティ価格の下落を受けてインフレピークアウト期待が再び高まっているのは間違いないし、実際、ピークアウトの確率は高まってきていると考える。しかし、現在の高水準のインフレと当局の目標値との乖離幅を踏まえると、いくら相場が1年以上先を見据えて動くとしても、利下げ期待まで織り込むのはやや時期尚早な気がしてならない。

 特に、米国では財消費が大きく減退してきたことでモノに関するインフレは確実に沈静化する方向にあるが、ペントアップデマンド(繰越需要)も背景に、今度はサービス消費がインフレの主要因になってきている。そして、財消費と異なり、サービス消費は利上げなど金融政策による影響が小さく、簡単にはインフレは沈静化しないと考えられる。

 スケジュール的にも、今晩には米6月ISM非製造業景気指数、6月FOMC議事録の公表が控えており、また今週末には米6月雇用統計が控えている。雇用統計では平均賃金の伸びなどが注目され、さすがに週末にかけては足元勢いづいているグロース株が小休止してもおかしくない。加えて、来週13日には米6月CPIが控える。パウエルFRB議長はインフレ期待を制御するにあたってはヘッドラインインフレが重要と述べており、CPIが近づくタイミングでは逆に、グロース株には再びヘッジ売りが入る可能性も想定されよう。

 日米ともに株式市場が全面安とならずに、グロース株に活況ぶりが見られることは心強い反面、こうした動きに後追いで乗じるには大きなリスクが伴うことを肝に銘じておきたい。

 後場の東京市場は引き続き軟調か。前場のTOPIXの下落率が2%未満のため、日銀による上場投資信託(ETF)買いは期待できない。また上述したように、今晩から米国市場では材料が多く控えていることもあり、積極的な押し目買いは入りにくいだろう。日経平均は26000円を維持できるかが焦点となり、短期筋の26000円割れを狙った仕掛け売りなどには注意したい。
(仲村幸浩)