日経平均は続落。232.89円安の27767.07円(出来高概算5億5338万株)で前場の取引を終えている。

 9日の米株式市場でダウ平均は58.13ドル安(-0.17%)と3日ぶり小幅反落。消費者物価指数(CPI)の発表を控えた持ち高調整から終日売り優勢。半導体メーカーのエヌビディアに続きマイクロン・テクノロジーも弱い見通しを示したため、同セクターが大きく売られ相場の重しとなった。ナスダック総合指数は-1.19%、フィラデルフィア半導体株指数(SOX)は-4.57%と揃って3日続落。米株安を受けて日経平均は44.85円安からスタート。半導体関連など値がさ株を中心に朝方は売りが先行し、寄り付き直後に27729.46円(270.5円安)まで下落した。一方、今晩に発表される米7月CPIを前に売り方の買い戻しなども入り、その後は下げ渋った。しかし、戻りは鈍く、前引けにかけては再び弱含みとなった。

 個別では、SOXの急落を受けてレーザーテック<6920>、アドバンテスト<6857>、ルネサス<6723>などの半導体関連が大幅下落。ファーストリテ<9983>、キーエンス<6861>、ソニーG<6758>、SMC<6273>、富士通<6702>などの値がさ株や、エムスリー<2413>、メルカリ<4385>、ベイカレント<6532>、SHIFT<3697>のグロース(成長)株も総じて軟調。カナミックN<3939>、JMDC<4483>、ペプチドリーム<4587>、アカツキ<3932>、じげん<3679>、やまみ<2820>、藤田観光<9722>などの決算発表銘柄が東証プライム市場の下落率上位に並んだ。

 一方、レノバ<9519>が見直し買いで急反発。決算発表銘柄では、住友林業<1911>、マツダ<7261>、三菱マテリアル<5711>、出光興産<5019>が大幅に上昇。ほか、ロート製薬<4527>、セグエグループ<3968>、理研計器<7734>、新日本製薬<4931>、日本マイクロニクス<6871>などが決算を手掛かりに急伸し、東証プライム市場の上昇率上位に並んだ。マクロミル<3978>は好決算を材料にストップ高まで買い進まれた。

 セクターではゴム製品、電気機器、精密機器が下落率上位になった一方、石油・石炭、電気・ガス、パルプ・紙が上昇率上位となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体55%、対して値上がり銘柄は40%となっている。

 前日に終値で僅かに28000円を割り込んだ日経平均は、本日も指数寄与度の大きい半導体関連株の下落に押される形で、値幅を伴った下落となっており、28000円回復が遠のく形となっている。半導体業界では、一昨日のエヌビディアの市場予想を大幅に下回る決算に続き、昨日はマイクロン・テクノロジーによる業績見通しの引き下げというネガティブなニュースが続いた。

 マイクロンは顧客の在庫削減を理由に、6-8月の売上高見通しを従来の会社予想レンジの下限、ないしそれを下回る可能性があると示した。前回の弱気な見通しを示したのは僅か1カ月前のことだ。また、先んじて需要が減速していた民生向け市場だけでなく、データセンター用や産業用、車載向け用など、これまで堅調とされてきた市場でも調整が広がっており、需要の一段の減少の可能性も示唆された。東エレクも一昨日の決算において、市場見通しを期初に提示した水準から下方修正した。業界の急速な冷え込みがひしひしと伝わっており、一時後退していた景気後退懸念が再び頭をもたげている。

 一方、今晩には米7月消費者物価指数(CPI)、明日には米7月生産者物価指数(CPI)と重要インフレ指標の発表を控えている。東京市場は明日が祝日で休場となるため、これら両インフレ指標の結果を受けた2日分の米株式市場の動きを祝日明けに反映することになる。結果を受けた相場のボラティリティの高まりを警戒する投資家が多く、イベント前に持ち高を大きく傾ける向きは限られ、指数の下落率はさほど大きくなっていない。ただ、指標結果がネガティブなものとなれば、一段の下落は否定できないだろう。

 また、機関投資家の多くが夏休み入りしている。市場参加者が少なくなっている中、逆張り志向の強い個人投資家の存在感が相対的に増している。これら個人投資家が、昨日からの下落局面において、日経レバETF<1570>の空売りや日経ダブルイン<1357>の買い持ち高を手仕舞っていることも、指数の底堅さに繋がっていると考えられる。ただ、裏を返せば、機関投資家が戻ってくる8月後半から9月以降には相場の波乱が待ち構えているとも言える。

 前日の当欄「インフレ巡る楽観論の危うさを今一度考えたい」において述べた通り、インフレを巡る環境はほとんど改善していないと考えられ、仮に、今夜から明日にかけての米インフレ指標が前月から予想以上に減速したとしても、米連邦準備制度理事会(FRB)の利下げ転換期待を高めるには依然として材料不足であることには変わりはない。利上げペースの減速ですら、期待値を高めるには時期尚早と思われ、指標結果を受けた初動がポジティブなものであったとしても、現在の株価指数の水準を踏まえれば、ここからの上値追いには慎重になった方がよいだろう。

 後場の東京市場は軟調もみ合いか。国内の祝日、米重要インフレ指標を前に持ち高を動かしにくく、様子見ムードが支配的となりそうだ。一方、香港ハンセン指数が大きく下げ幅を広げてきており、外部環境の悪化次第では、イベント前に一段と手仕舞い売りが広がる可能性もあるため、注意したい。
(仲村幸浩)