日経平均は反発。127.58円高の27946.20円(出来高概算4億6074万株)で前場の取引を終えている。

 14日の米株式市場でダウ平均は30.12ドル高(+0.09%)と小幅反発。前の日の急落の反動で買い戻しが先行したほか、8月卸売物価指数(PPI)に若干の改善が見られたことも寄与。ただ、金融引き締め懸念がくすぶるなか長期金利が高止まりしていたことで後半は一時下落に転じる場面も。引けにかけて金利上昇が一段落するとハイテク株の買いが相場を支え、主要株価指数は結局プラス圏を回復して終了した。ナスダック総合指数も+0.74%と反発。日経平均は55.34円高からスタートするも自律反発の買いも乏しく、一時は下落に転じるなど前日終値を挟んだもみ合いが続いた。ただ、引けにかけては時間外取引のダウ平均先物の強含みを支援要因にやや上げ幅を広げる展開となった。

 個別では、前日に急落した東エレク<8035>、ソニーG<6758>、日本電産<6594>などが反発。武田薬<4502>、味の素<2802>などディフェンシブ銘柄は堅調。神戸物産<3038>は目標株価引き上げも手伝い大幅高。原油市況の上昇や米長期金利の高止まりからINPEX<1605>、東京海上<8766>なども買い優勢。10月をめどに個人旅行客の受入やビザなしでの短期滞在、1日当たり入国者数上限の撤廃などが認められる方向との報道を受けてインバウンド関連が連日で軒並み高となっており、JAL<9201>、JR東<9020>、西武HD<9024>、資生堂<4911>、マツキヨココ<3088>、パンパシHD<7532>などが上昇。

 今期見通しが評価されたラクスル<4384>はストップ高まで買い進まれた。決算が悪材料出尽くしに繋がったエニグモ<3665>も急伸して東証プライム市場の上昇率上位にランクイン。決算が好感されたパーク24<4666>、ギフトHD<9279>、業績予想を上方修正したラクス<3923>なども大幅高。ほか、SBI<8473>子会社によるTOB(株式公開買い付け)が判明したアルヒ<7198>、東急<9005>による完全子会社化が発表された東急レク<9631>がストップ高買い気配となっている。

 一方、前日の米株式市場で素材セクターが大きく下落していたこともあり、日本製鉄<5401>、JFE<5411>、神戸製鋼所<5406>など鉄鋼株が軒並み下落。大和工業<5444>は大幅安となっている。大阪チタ<5726>、東邦チタニウム<5727>は利食い売りが優勢。中国が医療機器市場で外国製品の締め出しに動いているとの報道でシスメックス<6869>、テルモ<4543>、オリンパス<7733>が下落。KADOKAWA<9468>は東京五輪の汚職を巡る一件で会長の逮捕がネガティブ視されて大幅下落。ほか、SMC<6273>、IHI<7013>などの機械株が軟調。

 セクターではその他製品、陸運、空運が上昇率上位に並んだ一方、鉄鋼、パルプ・紙、非鉄金属が下落率上位となった。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体56%、対して値下がり銘柄は38%となっている。

 米8月PPIは総合で前年比+8.7%と予想(+8.8%)を下回り、前月比では-0.1%と予想(-0.1%)に一致。一方、米連邦準備制度理事会(FRB)が重要視する食品・エネルギーを除くコア指数では前年比+7.3%と予想(+7.0%)を大幅に超過。前月比でも+0.4%と予想(+0.3%)を上回った。米8月消費者物価指数(CPI)程にはサプライズはなかったものの、コア指数がどちらも全て予想を上回っている点でネガティブであり、インフレ懸念がくすぶる結果となった。

 米主要株価3指数も前日は揃って反発したものの、一昨日の急落直後にしては、上昇率はかなり小幅なものにとどまった。上昇したのも引け間際にまとまった買いが入ったからに過ぎず、終盤にかけてはマイナス圏で推移する時間もあり、動きとしては弱さの方が目立つ形だった。本日の日経平均も動意薄でほぼ横ばい、一時はマイナスに転換する場面も見られている。

 一方、こうした中でも、相次ぐ水際対策の緩和、経済正常化に向けた報道を支援要因にリオープン(経済再開)関連、インバウンド関連銘柄は連日で上昇。個人投資家の物色意欲も衰えず、前日同様にマザーズ指数の相対的な強さが際立っている。しかし、大型グロース株や景気敏感株の上値が重い限り、日経平均やTOPIX(東証株価指数)の上値は重いままだろう。

 個人投資家の旺盛な物色意欲を背景に、足元では中小型のグロース株を中心にしっかりとしたチャートを描いている銘柄も多いが、積極的に売買している個人投資家も中長期目線よりは短期目線の向きが多い様子。市場の動向次第では変わり身もはやいと思われ、長期投資と割り切らない限りは迂闊に手を出しにくいだろう。

 米国では物価指標の発表は一巡したが、今晩は8月小売売上高、8月鉱工業生産、9月フィラデルフィア連銀製造業景況指数、9月ニューヨーク連銀景気指数と重要指標の発表が相次ぐ。金融引き締め懸念が再燃しているなか、これらの指標で下振れが多いと、過剰な引き締めが必要以上に景気後退を招くオーバーキルへの懸念が一段と高まる恐れがある。インフレ沈静化のために短期的な痛みを伴ってでも需要を押し下げる覚悟のFRBからすればむしろ狙っていることかもしれない。しかし、実際にそうなれば、10月下旬から始まる主要企業の7-9月決算を前に、企業業績の悪化懸念が今後は株価の新たな重石になりかねないだろう。
(仲村幸浩)