日経平均は反発。57.57円高の32329.39円(出来高概算9億8229万株)で前場の取引を終えている。

 前日7日の米国株式市場のダウ平均は56.74ドル高(+0.17%)と続伸。連邦準備制度理事会(FRB)高官がインフレを目標値に戻すことが最優先課題で、必要とあれば利上げを実施する姿勢を維持したほか利下げを否定したため警戒感から売られた。しかし、良好な主要企業決算を受けた買いが下支えとなったほか、原油価格の下落や根強い利上げサイクル終了の思惑に長期金利が低下したため、買いに転じた。ナスダック総合指数も続伸、堅調な展開となった米株市場を横目に、日経平均は前日比185.41円高の32457.23円と反発して取引を開始した。その後は上げ幅を縮小する動きを見せるもプラス圏を維持している。

 個別では、東エレク<8035>やレーザーテック<6920>などの一部の半導体関連株、スズキ<7269>やホンダ<7267>などの自動車関連株などが堅調に推移。また、ファーストリテ<9983>、ソニーG<6758>、ルネサス<6723>、SANKYO<6417>、ダイキン<6367>、任天堂<7974>、なども上昇した。業績予想の上方修正を発表した横河電機<6841>や7-9月期上振れで通期予想は想定以上の上方修正となったマツダ<7261>が急騰、ティラド<7236>、あらた<2733>、参天製薬<4536>が値上がり率上位となった。

 一方、川崎船や郵船<9101>、商船三井<9104>などの海運株、三菱商事<8058>や三井物産<8031>などの商社株などが軟調に推移した。また、三菱UFJ<8306>や三井住友FG<8316>などの金融株も下落した。ソフトバンクG<9984>、信越化<4063>、JT<2914>、ヤマハ発<7272>、ディスコ<6146>なども下落。ほか、第3四半期下振れ決算で通期計画にも下振れ懸念が広がったライオン<4912>が急落、パイロットコーポレーション<7846>、東海カーボン<5301>東洋炭素<5310>が値下り率上位となった。

 セクターでは、その他製品、医薬品、倉庫・運輸関連業が上昇率上位に並んでいる一方で、鉱業、石油・石炭製品、銀行業などが下落率上位に並んだ。東証プライム市場の値上がり銘柄は29%、対して値下がり銘柄は69%となっている。

 本日の東京株式市場は買いが先行した。米主要株価指数の中でナスダック総合指数やフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が上昇したことで、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を支える要因となった。また、昨日の日経平均が400円を超す下げとなったことから、押し目待ちの買いも入りやすかったほか、米長期金利が4.5%台まで再度低下し、原油価格が下落したことも国内の投資家心理を改善する要因となった。ただ、10月31日以降、5営業日で1500円を超す上げとなっていることから、引き続き短期的な過熱感を意識する向きもあり上げ幅は限定的となっている。そのほか、香港ハンセン指数や上海総合指数のさえない動きが重しとなっている可能性もある。

さて、後場の日経平均はプラス圏を維持できるか。東証プライム市場では幅広い銘柄が軟調に推移しており、東証株価指数(TOPIX)は前場途中でマイナス圏に転落している。東証グロース市場250指数も700ptを手前に上値の重い展開となっており、直近の大幅高に対する戻り売りが優勢となっている。ただ、一部の主力株や値動きの軽い新興株は決算発表などの個別材料を受けて上昇している銘柄も散見されており、一部の個人投資家の物色意欲は続いていることがうかがえる。他方で、日経平均株価のテクニカル面では、5日移動平均線が75日線を下から上に抜けてゴールデンクロスを形成し、75日線もサポートラインとして意識されているか。米株先物やアジア市況の動向に注意しつつ、後場の値動きを見守りたい。
(山本泰三)