日経平均は大幅続伸。645.63円高の33341.56円(出来高概算9億6344万株)で前場の取引を終えている。

 前日14日の米国株式市場のダウ平均は489.83ドル高(+1.43%)と大幅続伸、S&P500は84.15ポイント高(+1.91%)、ナスダック総合指数は326.64ポイント高(+2.37%)と大幅反発。10月消費者物価指数(CPI)が予想を下回ったため長期金利低下に連れて買われた。その後、連邦準備制度理事会(FRB)の利上げ終了観測や来年の利下げ観測が一段と強まり買いに拍車がかかった。金利先高観の後退でハイテク株も買われ、ショートカバーを巻き込み相場をさらに押し上げた。主要株価指数がそろって上昇した米株市場を受けて、日経平均は前日比416.38円高の33112.31円と3日続伸して取引を開始した。その後はプラス圏で堅調に推移している。

 個別では、東エレク<8035>やレーザーテック<6920>、ディスコ<6146>などの半導体関連株、郵船<9101>や商船三井<9104>などの海運株が堅調に推移。また、三菱商事<8058>や三井物産<8031>などの商社株のほか、ソニーG<6758>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、トヨタ自<7203>、アドバンテ<6857>、キーエンス<6861>、信越化<4063>なども上昇した。想定上回る上方修正や株主還元拡充などを評価された出光興産<5019>や業績予想の上方修正を発表したギフティ<4449>が急騰、グローバルリンク<3486>、コプロ・ホールディングス<7059>、フォスター電<6794>が値上がり率上位となった。

 一方、三菱UFJ<8306>やみずほ<8411>などの金融株の一角が軟調に推移した。また、任天堂<7974>、三菱重<7011>、JT<2914>、ヤクルト<2267>なども下落した。ほか、業績上方修正もサプライズ限定的で出尽くし感が優勢となったフリュー<6238>や第3四半期下振れで再度の業績下方修正を発表した電通グループ<4324>などが急落、ベース<4481>、FFJ<7092>、カナミックネットワーク<3939>などが値下がり率上位となった。

 セクターでは、石油・石炭製品、精密機器、電気機器が上昇率上位に並んでいる一方で、保険業、銀行業、建設業などが下落率上位に並んだ。東証プライム市場の値上がり銘柄は60%、対して値下がり銘柄は37%となっている。

 今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場でナスダック総合指数に加えて、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が3.62%上昇しており、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。また、米CPIの結果が市場予想を下回り米国での追加利上げの可能性が低下したことは国内の投資家心理にポジティブに働いている。そのほか、米長期金利は4.4%台まで下落しており、金利高を受けて軟調に推移していた新興株を買い戻す動きも広がっている。アジア市況では、香港ハンセン指数及び上海総合指数も堅調に推移している。

 なお、取引開始前に発表された7-9月期の国内総生産(GDP)速報値は実質前期比0.5%減、年率換算では2.1%減だった。QUICKが集計した民間予測の中央値は前期比0.1%減、年率では0.5%減だった。個人消費や設備投資が低調だったほか、在庫の減少や前期に成長をけん引した外需も成長率を押し下げる要因となった。

 さて、後場の日経平均は引き続きプラス圏で堅調推移を維持しそうだ。節目の33000円を大きく上回り33500円に迫る勢いとなっている。米CPIの結果は、インフレがFRBの望み通りに順調に鈍化している証拠となり利上げ終了観測が強まっている。また、短期金融市場での利下げ時期も6月に従来の7月から再び前倒しされており、国内の投資家心理も大きく改善している。そのほか、米下院では新たなつなぎ予算案可決しており、懸念材料だった政府機関閉鎖のリスクも大幅に低下している。一方で、東証株価指数(TOPIX)も高値圏で推移しているが、朝方の高値から一段と上値を追う動きは目立っていない。後場も堅調推移は続くだろうが、ひとまず決算発表を終えた個別材料株の動向に注目しておきたい。
(山本泰三)