日経平均は大幅続落。449.13円安の32782.14円(出来高概算6億4123万株)で前場の取引を終えている。

 4日の米国株式市場のダウ平均は41.06ドル安(-0.11%)、S&P500は24.85ポイント安(-0.54%)、ナスダック総合指数は119.54ポイント安(-0.84%)とそれぞれ下落。前週までの上昇に対する利益確定の売りが先行するなか、米長期金利が再び上昇に転じたためハイテクが売られ、相場の重荷となった。米株安の流れを受け、日経平均は前日比208.89円安の33022.38円と続落スタート。利益確定売りにおされるなか、11月14日ぶりに節目の33000円を割った。

 個別では、アイスタイル<3660>、さくら<3778>、タクマ<6013>などのほか、東証スタンダードのイクヨ<7273>、助川電気工業<7711>、大運<9363>、スマートバリュー<9417>、東証グロースのアマナ<2402>、グラッドキューブ<9561>などが値上がり率上位にランクインした。

 一方、アドバンテスト<6857>、東エレク<8035>など半導体銘柄が軟調。日経平均への寄与度が大きいリクルートHD<6098>、ファーストリテ<9983>なども下落した。値下がり率ランキングにはグッドコムA<3475>、セレス<3696>、タツモ<6266>、宮越HD<6620>、I‐PEX<6640>、アイネス<9742>、東証スタンダードの大和コン<3816>、AIメカテック<6227>、東証グロースのフレクト<4414>、ウェルスナビ<7342>などがランクインした。

 セクターでは、陸運業、ゴム製品、食料品などを筆頭に上昇。一方、精密機器、電気機器、機械などを筆頭に多くのセクターで下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は27%、対して値下がり銘柄は71%となっている。

 本日の東京市場は軟調。前日に米ハイテク株が売られたことで、グロース株の売りが顕著となっている。3週間ぶりに日経平均は33000円台を割ったが、急ピッチで上昇を続けてきた日経平均だけに、利益確定売りが入りやすい状況であったほか、12月限の先物・オプション特別清算指数算出(メジャーSQ)に絡んだ短期的な売り仕掛けもあった可能性がある。ただ、25日移動平均線付近では下げ止まっており、依然として日本株の先高観は崩れてないとみてもよさそうだ。

 後場は一旦下げたことで押し目買い意欲が強まってくるか注目される。なお、寄り付き前に発表された11月東京区部消費者物価指数(コアCPI、生鮮食料品除く)は前年同月比2.3%上昇と10月実績(2.7%上昇)や市場予想(2.4%上昇)を下回った。宿泊料がなければコアCPIは2%を下回っているという指摘も出ており、日銀審議委員の安達氏や中村氏が先週示した「金融政策修正は時期尚早」という見解を裏付ける結果といえよう。
(二階堂千穂)