日経平均は大幅反発。563.44円高の33339.26円(出来高概算6億5393万株)で前場の取引を終えている。

 前日5日の米国株式市場のダウ平均は79.88ドル安(-0.22%)と続落。JOLT求人件数が予想を下回り労働市場の鈍化が明らかになり、景気減速を警戒した売りが広がった。ただ、長期金利の低下でハイテク株は買い戻され、ナスダックは上昇に転じて相場の下値を支えた。まちまちとなった米株市場を受けて、日経平均は前日比153.10円高の32928.92円と4日ぶり反発して取引を開始した。その後は、上げ幅を広げる展開となっている。

 個別では、東エレク<8035>やディスコ<6146>、レーザーテック<6920>などの半導体関連株が堅調に推移。また、トヨタ自<7203>やホンダ<7267>などの自動車関連株、三菱商事<8058>や三井物産<8031>などの商社株、川崎船<9107>や日本郵船<9101>などの海運株も上昇。ソフトバンクG<9984>、ソニーG<6758>、ファーストリテ<9983>、キーエンス<6861>、TOWA<6315>、アドバンテ<6857>、リクルートHD<6098>なども上昇した。ほか、半導体製造装置向け基幹部材の増産報道が伝わった東洋炭素<5310>が大幅高、さくらインターネット<3778>、ウェルビー<6556>などが値上がり率上位となった。

 一方、三井住友<8316>やみずほ<8411>などの金融株の一角が軟調に推移した。また、ゼンショーHD<7550>、GSユアサ<6674>なども下落した。ほか、公募増資など実施による株式価値の希薄化を嫌気されたトモニHD<8600>がストップ安、11月既存店売上高が10カ月連続で前年上回るも伸び率が鈍化したジンズホールディングス<3046>が急落、タツモ<6266>、日精エー・エス・ビー機械<6284>、ネットプロHD<7383>などが値下がり率上位となった。

 セクターでは、電気・ガス業、精密機器、電気機器などすべての業種が上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は88%、対して値下がり銘柄は10%となっている。

 今日の東京株式市場は買いが先行した。前日の米株式市場でダウ平均は下落したが、米長期金利の低下を受けてナスダックが反発したことが、東京市場でハイテク株やグロース(成長)株の株価を支える要因となった。また、日経平均は昨日までの3日続落で700円を超す下げとなったことから、押し目待ちの買いも入りやすかった。そのほか、テクニカル面でも25日移動平均線付近がサポートラインとして意識された可能性もある。アジア市況では、香港ハンセン指数が堅調に推移する一方で、上海総合指数は冴えない動きとなっている。

 さて、後場の日経平均も上げ幅を広げる展開が続くか。米株先物の動向を横目に、下値不安材料に乏しい中、東証プライム市場の主力株中心に物色が続きそうだ。米国では10月の求人件数が2021年3月以来の低水準となり米長期金利が低下したほか、市場では欧州中央銀行(ECB)が来年1-3月に金融緩和サイクルを開始するとの見方が広まっている。一方で、ブラックロックやゴールドマン・サックスのストラテジストをはじめとするウォール街の一部有力者は、利下げへの期待感は行き過ぎと警告している。ひとまず、各国の金融政策の動向は注視し続ける必要がありそうだ。
(山本泰三)