日経平均は続落。3日の米国市場ではNYダウが連日で最高値を更新するも、7月ISM非製造業景況指数が予想を下振れたほか、原油相場の下落などが嫌気され、全体としては利食い優勢の展開だった。明日の米雇用統計の結果を見極めたいとする模様眺めムードも強まっていた。シカゴ先物にサヤ寄せする格好から20000円を下回って始まった日経平均は、その後は20000円を回復することなく、日中値幅40円程度での狭いレンジでの取引が続いた。米雇用統計では非農業部門雇用者数が前月比18.3万人増と6月の22.2万人増から減速すると予想されている。金利上昇要因になりづらく、為替市場での円高を警戒する見方も。

大引けの日経平均は前日比76.93円安の19952.33円となった。東証1部の売買高は15億1500万株、売買代金は2兆1553億円だった。業種別では、水産農林、パルプ紙、ガラス土石、食料品が軟調。一方で、精密機器、空運、小売、その他製品、ゴム製品が堅調。

個別では、売買代金トップの任天堂<7974>が堅調だったほか、決算評価のスズキ<7269>のほか、トヨタ<7203>との提携報道を受けたマツダ<7261>が堅調。その他、三菱商<8058>、三井物<8031>がしっかり。前日にストップ高をつけていた古河電工<5801>が引き続き強い動きをみせていた。一方で、指数インパクトの大きいソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>が重しとなった。