日経平均は大幅続落。8日の米国市場では、北朝鮮情勢を巡り地政学リスクへの警戒感が高まったことから、NYダウは33ドル安と11日ぶりに反落した。為替市場でもドル売りが優勢となり、本日の日経平均はこうした流れを受けて67円安からスタートした。寄り付き後はドル・円が節目の1ドル=110円を割り込むとともに、日経平均も先物主導で下げ幅を広げる展開となった。後場には一時19660.22円(前日比335.79円安)まで下落する場面があり、終値でも5月末以来、約2ヶ月半ぶりの安値水準だった。

大引けの日経平均は前日比257.30円安の19738.71円となった。東証1部の売買高は20億6631万株、売買代金は2兆6976億円だった。業種別では、金属製品、化学、倉庫・運輸関連業が下落率上位だった。一方、上昇したのは石油・石炭製品、非鉄金属、鉄鋼の3業種のみだった。

個別では、任天堂<7974>、ソフトバンクG<9984>、トヨタ自<7203>、三菱UFJ<8306>、ソニー<6758>などが軟調。前日活況だったルック<8029>も利益確定売りに押された。半導体株安の流れで信越化<4063>は4%超安。上期決算を発表したSUMCO<3436>が11%安となったほか、前日買われたIHI<7013>や第1四半期が営業減益となったオリンパス<7733>も急落した。また、田淵電<6624>、アーレスティ<5852>、セントラルSP<4801>などが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、決算が好感された住友鉱<5713>、ダイフク<6383>、ヤマハ発<7272>は大きく買われた。中小型株ではKLab<3656>が続伸。また、業績予想を上方修正したステラケミファ<4109>がストップ高まで買われたほか、ノジマ<7419>や新電元<6844>も東証1部上昇率上位に顔を出した。