日経平均は反発。14日の米国市場でNYダウは大幅に3日続伸し、556ドル高となった。新型コロナウイルスワクチン開発への期待とともに、大規模な経済・金融支援策が長期にわたって維持されるとの期待が高まった。取引終了後にはモデルナの開発する新型コロナワクチンが治験で良好な結果を示したことが伝わり、本日の日経平均は230円高からスタートすると上げ幅を広げる展開となった。中国株安を受けて後場の寄り付きで上げ幅を縮めたが、その後22965.56円(前日比378.55円高)まで上昇する場面があった。

大引けの日経平均は前日比358.49円高の22945.50円となった。終値としては6月10日以来、およそ1カ月ぶりの高値水準となる。東証1部の売買高は12億4571万株、売買代金は2兆2092億円だった。業種別では、全33業種がプラスとなり、鉱業、鉄鋼、機械、不動産業、卸売業が上昇率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の86%、対して値下がり銘柄は12%となった。

個別では、ソニー<6758>が2%超上昇したほか、ソフトバンクG<9984>、任天堂<7974>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、トヨタ自<7203>などが堅調。前日発表された中国の6月貿易統計が買い材料視され、ファナック<6954>やSMC<6273>といった設備投資関連株の上昇が目立った。新型電気自動車(EV)を発表した日産自<7201>は7%超の上昇。決算が好感されたイズミ<8273>はストップ高水準まで買われ、PRTIMES<3922>は買い気配のままストップ高比例配分となった。一方、半導体関連のレーザーテック<6920>が4%近く下落し、アドバンテス<6857>も小安い。日経平均採用銘柄ではエーザイ<4523>や協和キリン<4151>といったディフェンシブ関連株の一角が軟調だった。また、Gunosy<6047>やIDOM<7599>は決算を受けて売りがかさみ、東証1部下落率上位に顔を出した。