日経平均は反落。9日の米国市場でNYダウは3日続伸し、297ドル高となった。バイデン政権のインフラ投資計画や新型コロナウイルスのワクチン普及、金融緩和維持への期待から、S&P500指数とともに過去最高値を更新。週明けの日経平均もこうした流れを引き継いで106円高からスタートしたが、先週末に決算発表した安川電<6506>が急落したことで、「企業業績を見極めたい」との思惑とともに利益確定売りが広がった。海外株安も重しとなって前場中ごろを過ぎると値を崩し、この日の安値で取引を終えた。

大引けの日経平均は前週末比229.33円安の29538.73円となった。東証1部の売買高は9億5429万株、売買代金は2兆0635億円と1月18日以来の低水準だった。業種別では、海運業、非鉄金属、その他金融業が下落率上位だった。一方、倉庫・運輸関連業、電気・ガス業、鉄鋼が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の37%、対して値上がり銘柄は59%となった。

個別では、前述の安川電が7%の下落。今期大幅増益見通しだが、サプライズなしと受け止められたようだ。イオン<8267>も決算を受けて4%の下落。その他ではレーザーテック<6920>などが軟調で、信越化<4063>は3%の下落となった。ファーストリテ<9983>、任天堂<7974>、ソニーG<6758>は小安い。郵船<9101>が6%の下落となるなど、海運株は利益確定売りがかさんだ。また、イオンFS<8570>が急落し、パイプドHD<3919>などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。一方、売買代金トップのソフトバンクG<9984>やトヨタ自<7203>は小じっかり。マネックスG<8698>がビットコイン価格上昇を受けて大幅続伸し、東芝<6502>は英ファンドの買収提案の詳細が報じられて急反発した。また、好決算のわらべ日洋<2918>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。