日経平均は4日続伸。24日の米国市場でNYダウは3日続伸し、186ドル高となった。暗号資産(仮想通貨)ビットコインの反発や長期金利の落ち着き、新型コロナウイルスワクチンの普及が投資家心理を上向かせた。本日の日経平均はこうした流れを引き継いで152円高からスタートすると、値がさ株がけん引役となって、前場中ごろには一時28576.97円(前日比212.36円高)まで上昇。引き続き28600円に迫る場面では利益確定の売りが出て上値を抑えられたが、アジア株高などを追い風におおむね堅調に推移した。

大引けの日経平均は前日比189.37円高の28553.98円となった。東証1部の売買高は9億9296万株、売買代金は2兆2039億円だった。業種別では、証券、その他製品、鉄鋼が上昇率上位だった。一方、海運業、パルプ・紙、水産・農林業が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の32%、対して値下がり銘柄は65%となった。

個別では、売買代金トップの任天堂<7974>やソニーG<6758>が2%超の上昇。巣ごもり消費再燃が意識されたとの見方があった。レーザーテック<6920>は米半導体株高が追い風となったほか、一部証券会社の目標株価引き上げもあって4%上昇した。その他売買代金上位では、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、トヨタ自<7203>などがしっかり。また、マネックスG<8698>は暗号資産相場とともに急反発し、東証1部上昇率トップとなった。一方、キーエンス<6861>、HOYA<7741>、三井住友<8316>などが小安く、郵船<9101>は2%超の下落。月次売上を発表したニトリHD<9843>やしまむら<8227>も売り優勢で、H2Oリテイル<8242>は緊急事態宣言の延長が警戒されて大きく下げた。また、曙ブレーキ<738>などが東証1部下落率上位に顔を出した。