日経平均は小幅続落。5月31日の米国市場はメモリアルデーの祝日で休場だった。手掛かり材料に乏しいなか、月末の持ち高調整目的の売り一巡に期待する向きなどがあり、本日の日経平均は138円高からスタート。寄り付き直後には一時29075.47円(前日比215.39円高)まで上昇したが、引き続き29000円近辺では目先の利益を確定する売りが出て伸び悩んだ。さらに前場中ごろを過ぎると28611.25円(同248.83円安)まで下落する場面があったが、香港・台湾などのアジア株がおおむねしっかりとあって後場下げ渋った。

大引けの日経平均は前日比45.74円安の28814.34円となった。東証1部の売買高は9億0747万株、売買代金は2兆0442億円だった。業種別では、鉄鋼、医薬品、情報・通信業が下落率上位だった。一方、鉱業、海運業、輸送用機器が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の33%、対して値上がり銘柄は62%となった。

個別では、ソフトバンクG<9984>、任天堂<7974>、武田薬<4502>などが軟調で、ファーストリテ<9983>は小安い。鉄鋼株の下げが目立ち、日本製鉄<5401>は3%超、JFE<5411>は4%超の下落。また、前日賑わったファーマF<2929>は一転して売りに押され、オリバー<7959>やワタベ<4696>とともに東証1部下落率上位に顔を出した。一方、トヨタ自<7203>やレーザーテック<6920>が堅調で、ともに上場来高値を更新。東エレク<8035>やソニーG<6758>は小高い。中国が第3子容認との報道を受けてピジョン<7956>が急反発。トリケミカル<4369>は決算が好感され、IHI<7013>やインフォコム<4348>は証券各社の強気の投資判断を受けて大きく買われた。また、NCHD<6236>が東証1部上昇率トップとなった。