日経平均は3日ぶり反落。3日の米国市場でNYダウは6日ぶりに小幅反落し、23ドル安となった。雇用・非製造業景況感の指標がいずれも市場予想以上に良好な内容で、長期金利の上昇とともにハイテク株を中心に売りが出た。米連邦準備理事会(FRB)による金融緩和の早期縮小への警戒感も高まり、本日の日経平均は156円安からスタート。朝方には一時28764.68円(前日比293.43円安)まで下落したが、今晩の米5月雇用統計の発表を前に積極的な売買は手控えられ、やや下げ渋ったのち軟調もみ合いとなった。

大引けの日経平均は前日比116.59円安の28941.52円となった。東証1部の売買高は10億5682万株、売買代金は2兆3678億円だった。業種別では、サービス業、情報・通信業、電気・ガス業が下落率上位だった。一方、パルプ・紙、海運業、石油・石炭製品が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の48%、対して値上がり銘柄は47%となった。

個別では、ソフトバンクG<9984>や東エレク<8035>といった値がさ株の一角が軟調で、一部証券会社の目標株価引き下げが観測されたエムスリー<2413>は5%近い下落。ファナック<6954>もやや軟調ぶりが目立った。転換社債型新株予約権付社債(CB)の発行を発表したGMOPG<3769>は売りがかさみ、大真空<6962>などが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、売買代金トップのレーザーテック<6920>が10日続伸、同2位のトヨタ自<7203>が4日続伸となり、ともに連日で上場来高値を更新。ソニーG<6758>や三菱UFJ<8306>は小じっかり。旧村上ファンド系の保有株増加が明らかになった富士石油<5017>、投資判断・目標株価引き上げ観測の稀元素<4082>やレンゴー<3941>は急伸し、日ピストン<6461>はストップ高水準で取引を終えた。