日経平均は続落。8日の米株式市場でのNYダウは30ドル安と小幅続落。米労働省が発表した4月の雇用動態調査の結果を受けて、労働市場の改善を背景に景気循環株の一角に買いが入った。長期金利も低下したことでハイテクの一部も買われた。ただ、5月米消費者物価指数(CPI)を前に様子見ムードが強く、大勢はもみ合い展開にとどまった。本日の日経平均は62円安でスタートすると、米フィラデルフィア半導体(SOX指数)の軟化を背景に半導体関連など値がさ株が中心に下落するなか、一時は28801.83円と、下げ幅を160円にまで拡大。ただ、その後は下げ渋り、後場は28850円〜28900円内の僅か50円という非常に狭いレンジでのもみ合い展開に終始した。東京市場でも、10日の米CPIを見極めたいとの思惑がこう着感を強める一因となったようだ。

 大引けの日経平均は前日比102.76円安の28860.80円となった。東証1部の売買高は9億9445万株、売買代金は2兆3029億円だった。セクター別では、海運業、パルプ・紙、証券・商品先物取引業、機械、保険業などが下落率上位となった。一方、空運業、不動産業、鉱業、医薬品、陸運業などが上昇率上位に並んだ。東証1部の値下がり銘柄は50%、対して値上がり銘柄は全体の44%であった。

 個別では、SOX指数の軟化を背景に、レーザーテック<6920>が一時6%安と大幅に続落。証券会社による格下げを受けたダイキン<6367>も大きく売られ、第1四半期決算が出尽くし感に繋がったストリーム<3071>は、上昇して寄り付いたものの大きく売りに押された。売買代金上位では、東京エレクトロン<8035>、ソニーG<6758>、村田製作所<6981>、キーエンス<6861>などハイテク株のほか、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、信越化学<4063>、日本電産<6594>、エムスリー<2413>などの値がさ株やグロース(成長)株が冴えなかった。そのほか、米長期金利の低下を背景に三菱UFJ<8306>や三井住友<8316>などの大手銀行株、直近上昇が目立っていた日本郵船<9101>など海運株も売りに押された。

 一方、業績上方修正を材料にクミアイ化<4996>が急伸。天藤製薬の子会社化を発表したロート製薬<4527>も大幅に上昇。そのほか、国内でのワクチン接種進展を好感したアフターコロナ関への物色から、婚礼サービスを手掛けるT&Gニーズ<4331>やツカダGHD<2418>、アパレル関連のオンワードHD<8016>、AOKIHD<8214>なども大幅高となった。売買代金上位では、ソフトバンクグループ<9984>、トヨタ<7203>、日立製作所<6501>、武田薬品<4502>、ファナック<6954>などが堅調だったほか、JAL<9201>、ANA<9202>、JR東海<9022>、JR東日本<9020>、三井不動産<8801>、三菱地所<8802>などが大きく上昇し、アフターコロナを見越した物色が盛んだった。