日経平均は反発。11日の米国市場でNYダウは小幅に続伸し、13ドル高となった。15〜16日の連邦公開市場委員会(FOMC)を前に様子見姿勢が強かったが、長期金利の安定推移を追い風にハイテク株比率の高いナスダック総合指数は0.4%の上昇。週明けの東京市場でも値がさグロース(成長)株を中心に買いが入り、日経平均は204円高からスタートすると、寄り付き直後には一時29208.35円(前週末比259.62円高)まで上昇した。その後いったんは上げ幅を縮めたが、経済活動正常化への期待もあって堅調な展開となった。

大引けの日経平均は前週末比213.07円高の29161.80円となった。東証1部の売買高は8億5423万株、売買代金は1兆9646億円と1月18日以来の低水準だった。業種別では、海運業、ゴム製品、金属製品が上昇率上位だった。一方、その他製品、建設業、銀行業が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の51%、対して値下がり銘柄は44%となった。

個別では、レーザーテック<6920>、ファーストリテ<9983>、キーエンス<6861>が2%超、エムスリー<2413>が4%超の上昇。ソフトバンクG<9984>やルネサス<6723>、トヨタ自<7203>もしっかり。業績予想の上方修正が好感された神戸物産<3038>は商いを伴って急伸し、通期決算発表のBガレジ<3180>はストップ高水準で取引を終えた。業績上方修正の三井ハイテク<6966>は買い気配のままストップ高比例配分となった。一方、売買代金トップの任天堂<7974>は3%の下落。証券各社の目標株価引き下げや弱気の投資判断据え置きが観測された。伊藤忠<8001>は自社株買い終了が嫌気されて3%近い下落。三菱UFJ<8306>やソニーG<6758>もさえない。また、gumi<3903>やHEROZ<4382>、ヤーマン<6630>は決算を受けて急落し、東証1部下落率上位に顔を出した。