日経平均は反発。連休明け5月31日の米株式市場でNYダウは222ドル安と7日ぶりに反落。欧州連合(EU)の対ロ追加制裁によるインフレ懸念再燃のほか、前週に大きく上昇した反動売りが重石に。石油輸出国機構(OPEC)の一部加盟国が生産協定からのロシア排除を検討との報道で原油価格が下落すると、上昇に転じる場面もあったが、結局下落した。ナスダック総合指数も-0.41%と4日ぶりの反落。一方、前日に週明け急伸後の過熱感を冷ましていた日経平均は15.83円高からスタート。為替の円安進行や米長期金利の上昇を支援要因に輸出企業や金融株に買いが入るなか、前引けまでは順調に上値を伸ばす展開。午後は時間外取引のNYダウ先物が伸び悩み、アジア市況も軟調に推移するなか、今晩発表される米5月ISM製造業景気指数を見極めたい思惑も働き、模様眺めから一進一退の展開となった。

 大引けの日経平均は前日比178.09円高の27457.89円となった。東証プライムの売買高は12億2885万株、売買代金は2兆8971億円だった。セクターでは輸送用機器、水産・農林、海運を筆頭に全般買い優勢。一方、鉱業、医薬品、精密機器、サービス、鉄鋼の5業種が下落となった。東証プライムの値上がり銘柄は全体の84%、対して値下がり銘柄は14%となった。

 個別では、円安進行を手掛かりにトヨタ自<7203>や日産自<7201>が大幅に上昇。トヨタ自はレーティング格上げも追い風となった。目標株価引き上げを受けたIHI<7013>のほか、三菱重工<7011>、川崎重工<7012>など機械関連が軒並み急伸。JAL<9201>、JR西日本<9021>、資生堂<4911>、パーク24<4666>などのリオープン関連の一角が高い。米長期金利の上昇を支援要因に三菱UFJ<8306>、第一生命HD<8750>など金融も買い優勢。海運では川崎汽船<9107>が急伸。高水準の自社株買いを発表したACCESS<4813>のほか、第1四半期が大幅増益となった菱洋エレク<8068>やトリケミカル<4369>が東証プライム市場値上がり率上位にランクイン。自社株買いと併せて自社株消却も発表したアンリツ<6754>も大幅高。大口受注の獲得を発表したタカトリ<6338>はストップ高比例配分となった。

 一方、東証プライム売買代金上位ではレーザーテック<6920>や東エレク<8035>の半導体関連株のほか、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>が大きく下落。第一三共<4568>は5%近く売られた。レーティング格下げを受けてイビデン<4062>は急落。日本製鉄<5401>や東邦チタニウム<5727>など資源関連の一角が下落。東証プライム値下がり率上位にはベイカレント<6532>、マネーフォワード<3994>、MSOL<7033>、SHIFT<3697>などのグロース(成長)株が多く並んだ。原油先物価格の上昇一服でINPEX<1605>は利益確定売りに押されて大幅に下落。