日経平均6日ぶり大幅反落。9日の米株式市場でNYダウは638ドル安と大幅続落。欧州中央銀行(ECB)が9月の大幅利上げを示唆したほか、インフレ見通しを大幅に引き上げた一方で経済成長率見通しを大きく引き下げたため、スタグフレーション(物価高と景気後退の併存)懸念が強まった。また5月消費者物価指数(CPI)の発表を控えた警戒感から売りが加速した。ナスダック総合指数は-2.74%と大幅続落。米株安を引き継いで日経平均は250.18円安と28000円割れからスタート。朝方から売りが先行し、下げ幅は400円を超えた。今晩の米5月CPIを前に押し目買いも入りにくく、模様眺めムードが漂うなか、終日安値圏でのもみ合いが継続。午後中ごろには一時27795.17円(451.36円安)まで下落した。なお、6月限先物・オプション取引に係る特別清算指数(SQ)確定値は28122.81

 大引けの日経平均は前日比422.24円安の27824.29円となった。東証プライム市場の売買高は12億7253万株、売買代金は3兆1449億円だった。セクターでは機械、精密機器、石油・石炭を筆頭に東証33業種すべてが下落した。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の89%、対して値上がり銘柄は9%となった。

 個別では、米ハイテク・グロース(成長)株安を受けてレーザーテック<6920>、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>などの半導体関連株のほか、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、村田製<6981>などが大幅に下落。景気後退懸念も強まるなかファナック<6954>、日本製鉄<5401>、クボタ<6326>なども大幅安。INPEX<1605>、コスモエネHD<5021>、住友鉱山<5713>など資源関連株も安い。ロックフィールド<2910>は今期減益見通しが嫌気され急落。東証プライム市場値下がり率上位にはIRJHD<6035>、Bガレージ<3180>、レーティングの格下げが観測されたTOWA<6315>のほか、JMDC<4483>、ZOZO<3092>、ラクーンHD<3031>などグロース株が多く並んだ。

 一方、KDDI<9433>やNTT<9432>などディフェンシブの一角が小じっかり。三菱地所<8802>はレーティング格上げに支えられ小幅ながら上昇。円安進行を支援要因に三菱自<7211>も買い優勢。第1四半期決算が市場予想を上回った積水ハウス<1928>は大幅に上昇。石炭価格サーチャージ制の導入を発表した太平洋セメント<5233>や、月次動向が好感されたラウンドワン<4680>などが東証プライム値上がり率上位にランクイン。入国者数上限を現行の2万人からさらに引き上げる方向で検討と伝わるなか、藤田観光<9722>などリオープン(経済再開)関連の一角も値上がり率上位に入った。IDOM<7599>はレーティング格上げを受けて大きく上昇。