日経平均は大幅続落。先週末10日の米株式市場でNYダウは880ドル安と大幅に3日続落。5月消費者物価指数(CPI)が予想を上回り、40年ぶりの高い伸びとなったため、連邦準備制度理事会(FRB)の利上げペース加速が警戒された。6月のミシガン大消費者マインド指数が過去最低に落ち込んだことで景気後退懸念も強まった。ナスダック総合指数も-3.52%と大幅に3日続落。米国株の急落を受けて、週明けの日経平均は454.63円安とギャップダウンでスタート。時間外取引のナスダック100先物や香港ハンセン指数が大きく下落していたことが投資家心理を一段と悪化させ、その後も終日軟調に推移。日銀のETF買いへの思惑も広がったが、午後中ごろには26948.22円(876.07円安)まで下落、終値でも約2週間ぶりに27000円割れとなった。

 大引けの日経平均は前日比836.85円安の26987.44円となった。東証プライム市場の売買高は12億1859万株、売買代金は2兆8954億円だった。セクターでは機械、電気機器、輸送用機器を筆頭に全般売り優勢の展開。一方、電気・ガス、水産・農林、食料品など5業種が上昇した。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の79%、対して値上がり銘柄は18%となった。

 個別では、ソフトバンクG<9984>が7%近い急落、東エレク<8035>は5%安、ソニーG<6758>も5%近い下落と主力ハイテク株が軒並み大幅に下落。リクルートHD<6098>、エムスリー<2413>などグロース(成長)株も大幅安。信越化学<4063>、SMC<6273>、ダイキン<6367>の値がさ株の下落も目立った。トヨタ自<7203>、デンソー<6902>など円安メリット銘柄も大きく売られた。郵船<9101>や三菱商事<8058>、INPEX<1605>、日本製鉄<5401>など市況関連株も総じて下落。上値追いが続いていた大阪チタニウム<5726>やダブル・スコープ<6619>も一時上昇していたが、失速して下落へと転じた。東証プライム市場値下がり率トップは売上高予想を下方修正したラクスル<4384>。第1四半期が好スタートとなった三井ハイテック<6966>は高く始まったものの、地合いに押されて急落に転じ、値下がり率第2位となった。

 一方、KDDI<9433>やJT<2914>、日本郵政<6178>などディフェンシブ銘柄の一角が小じっかり。三菱重工<7011>は朝安後に上昇に転換。第1四半期の好決算や業績上方修正がポジティブサプライズとなったトーホー<8142>は東証プライム値上がり率トップとなった。今期見通しや自社株買いが好感されたラクーンHD<3031>も急伸。ほか、第4四半期の営業黒字見通しを示した鳥貴族HD<3193>、好決算が評価されたシーアールイー<3458>などが値上がり率上位に入った。増配を発表したクミアイ化学<4996>、美浜原発3号機の運転再開の前倒しを発表した関西電力<9503>なども買われた。