日経平均は4日続落。14日の米株式市場でNYダウは151ドル安と5日続落。5月卸売物価指数(PPI)が予想を僅かに下回ったものの、引き続き大幅な伸びとなったことで、連邦準備制度理事会(FRB)の急速な金融引き締めを織り込む形で金利が上昇し、売りが強まった。一方、引けにかけてハイテク株が持ち直したため、ナスダック総合指数は+0.17%と小幅反発。まちまちな米株市場の動きを引き継いだ日経平均は4.18円安とほぼ横ばいからスタート。取引開始直後に一時プラス転換する場面があったが、すぐに失速。明朝に控える米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果公表とパウエルFRB議長の記者会見を前に、その後は大引けまで緩やかに下げ幅を広げる動きが続いた。

 大引けの日経平均は前日比303.70円安の26326.16円となった。東証プライム市場の売買高は12億2653万株、売買代金は2兆7623億円だった。セクターでは石油・石炭、鉱業、電気・ガスを筆頭に全般売り優勢。一方、パルプ・紙、銀行、証券・商品先物取引、海運の4業種が上昇した。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の84%、対して値上がり銘柄は14%となった。

 個別では、東エレク<8035>、キーエンス<6861>、三井ハイテック<6966>などのハイテク株や、リクルートHD<6098>、ベイカレント<6532>などのグロース(成長)株が大幅下落。天然ガス価格の急落を背景にINPEX<1605>が大きく下落し、石油資源開発<1662>、住友鉱山<5713>、日本製鉄<5401>などの資源関連が軒並み売られた。三井物産<8031>、三菱商事<8058>の商社株の下落も目立った。三菱重工<7011>、IHI<7013>の防衛関連も下げ幅を広げ、大阪チタニウム<5726>は午後から値崩れし急落。個人投資家人気の高いダブル・スコープ<6619>も大幅安。2-4月期の大幅減益がネガティブ視されたMSOL<7033>が急落し、東証プライム市場値下がり率トップとなった。サプライズに乏しい上期決算や株主優待の中止が嫌気されたパーク24<4666>、業績予想を下方修正したプロレド<7034>なども値下がり率上位に並んだ。

 一方、米長期金利の上昇を背景に三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>など金融株が堅調。円安進行を手掛かりにホンダ<7267>など円安メリット銘柄の一部が堅調。ファーストリテ<9983>のほか、郵船<9101>、商船三井<9104>の大手海運株、第一三共<4568>や日本郵政<6178>などのディフェンシブ銘柄の一角が小じっかり。高水準の自社株買いを発表した関西ペイント<4613>や、今期の大幅増益見通しに加えて中期投資計画も公表したヤーマン<6630>がそれぞれ急伸し、東証プライム値上がり率上位にランクイン。豊田自動織機<6201>はレーティング格上げで買われた。