日経平均は大幅続落。前日の米株式市場でダウ平均は254ドル安と反落。6月シカゴ購買部協会景気指数(PMI)の予想以上の悪化や、インフレ調整後の5月個人消費支出(PCE)がマイナスに落ち込んだこと、高級家具販売RHの再三にわたる見通し引き下げから景気後退懸念が一段と強まった。一方、PCEコアデフレーターの予想比下振れによる金利低下が下支え要因になった。ナスダック総合指数は-1.33%と4日続落。前日のダウ平均先物の下落を通じて米株安を織り込んでいた日経平均は67.67円高からスタート。しかし、景気後退懸念が強まるなか買いは続かず失速。その後下落に転じてからは売りが止まらず、下げ幅を広げる展開。午後はダウ平均先物が下げ幅を広げたことや為替が急速に円高・ドル安に振れたことでリスク回避の動きに拍車がかかり、一時25841.75円(551.29円安)まで下落した。

 大引けの日経平均は前日比457.42円安の25935.62円となった。東証プライム市場の売買高は13億4973万株、売買代金は3兆1469億円だった。セクターでは鉱業、ゴム製品、空運を筆頭に全面安となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の81%、対して値上がり銘柄は17%となった。

 個別では、原油先物価格の下落を背景にINPEX<1605>、石油資源開発<1662>が大幅安。川崎汽船<9107>や郵船<9101>、住友鉱山<5713>など市況関連株も軟調。米半導体大手マイクロン・テクノロジーの決算が嫌気され東エレク<8035>やレーザーテック<6920>が軒並み下落。新光電工<6967>、太陽誘電<6976>、ローム<6963>などのハイテク株も安い。為替の円安進行の一服感から日産自<7201>、ブリヂストン<5108>の輸出関連も下落が目立った。景気後退による消費鈍化懸念からエアトリ<6191>、オープンドア<3926>、ラウンドワン<4680>などリオープン(経済再開)関連も軒並み売り込まれた。

 ロシアのプーチン大統領が、石油・天然ガス開発プロジェクト「サハリン2」について、事業主体を新たに設立するロシア企業に変更するよう命じたと伝わったことで、同プロジェクトに出資している三井物産<8031>、三菱商事<8058>が大幅に下落。エネルギー調達懸念から東京ガス<9531>、東邦ガス<9533>などガス会社も売られた。業績予想の下方修正を発表したダイセキ<9793>、良品計画<7453>は急落し、東証プライム市場の値下がり率上位に並んだ。マルマエ<6264>は好決算ながらもサプライズに乏しく、地合い悪化に押されて大幅に下落。

 一方、東京電力HD<9501>が大幅に反発。三菱重工<7011>、IHI<7013>の防衛関連が買い優勢。信越化学<4063>、HOYA<7741>の値がさ株の一角も堅調。東レ<3402>は連日で年初来高値を更新。大阪チタニウム<5726>は切り返して反発。米長期金利の低下を支援要因にNRI<4307>などグロース(成長)株の一角で買われるものもあった。第1四半期が好決算となった高島屋<8233>は急伸し、東証プライム市場の値上がり率上位に入り、Jフロント<3086>も好決算を手掛かりに一時大幅高。今期も2ケタ営業増益見通しとなったウェザーニューズ<4825>も急伸。ブイキューブ<3681>はメタバース関連のリリースで急伸した。東証スタンダード市場のウエストHD<1407>が外資証券の買い推奨を受けて上昇したことで、イーレックス<9517>など再生可能エネルギー関連も買われた。