日経平均は小幅に3日続落。1日の米株式市場でダウ平均は146ドル高と5日ぶりに反発。米8月サプライマネジメント協会(ISM)製造業景況指数などが予想を上回ったことで、金融引き締め強化への警戒感から中盤まで大きく下落。一方、引けにかけては米8月雇用統計前の買戻しが強まり、ダウ平均は上昇に転じた。長期金利の急伸でハイテク株は売られ、ナスダック総合指数は-0.26%と5日続落。前日に時間外取引の米株価指数先物の下落を受けて先んじて下げていた日経平均は94.13円高からスタート。しかし、寄り付き直後を高値にすぐに失速するとマイナスに転じ、早い時間帯に27570.74円(90.73円安)まで下げ幅を拡大。24年ぶりの円安・ドル高を支えにその後は下げ渋ったが、米雇用統計前に戻りは鈍く、その後は安値圏でのもみ合いが続いた。

 大引けの日経平均は前日比10.63円安の27650.84円となった。東証プライム市場の売買高は10億3061万株、売買代金は2兆4774億円だった。セクターでは鉄鋼、空運、非鉄金属が下落率上位となった一方、証券・商品先物、保険、パルプ・紙が上昇率上位となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の60%、対して値上がり銘柄は35%となった。

 個別では、レーザーテック<6920>、ルネサス<6723>など半導体関連のほか、ソニーG<6758>、信越化学<4063>、HOYA<7741>など値がさ株の一角が軟調。INPEX<1605>、石油資源開発<1662>の鉱業、三井物産<8031>、住友商事<8053>の商社、日本製鉄<5401>、JFEHD<5411>の鉄鋼、住友鉱山<5713>、三井金属<5706>の鉱業、郵船<9101>、川崎汽船<9107>の海運など市況関連株が全般安い。三菱重工<7011>、IHI<7013>の防衛・原発関連は大幅安。JMDC<4483>、ベイカレント<6532>、ラクス<3923>などグロース株も全般冴えない。内田洋行<8057>は今期営業減益見通しが嫌気され大幅安。丸和運輸<9090>はレーティング格下げで大きく下落した。

 一方、グロース株ではメルカリ<4385>が大幅高で、ダブル・スコープ<6619>も急伸。リクルートHD<6098>も高い。1ドル=140円台と24年ぶりの円安水準を記録したことでホンダ<7267>、三菱自<7211>、スズキ<7269>など自動車の一角が買い優勢。中外製薬<4519>、塩野義<4507>の医薬品もしっかり。百貨店各社の既存店売上高が好調だったことで後半失速はしたものの、三越伊勢丹<3099>、高島屋<8233>が年初来高値を更新し、Jフロント<3086>、H2O<8242>、松屋<8237>なども買われた。米長期金利の上昇でみずほFG<8411>、東京海上HD<8766>など金融も堅調。ダイオーズ<4653>はMBOの実施が発表され、TOB価格へサヤ寄せとなった。