日経平均は5日ぶり急反落。13日の米株式市場でダウ平均は1276ドル安と5日ぶり急反落。8月消費者物価指数(CPI)が予想を上回ったことで金融引き締め懸念が強まった。長期金利が急伸したほか過剰な引き締めによる景気後退懸念も浮上し幅広い銘柄が売られた。ナスダック総合指数も-5.15%と急落。日経平均は481.93円安からギャップダウンで始まると、すぐに28000円を割り込み、寄り付き直後に27795.64円(818.99円安)とこの日の安値を記録。一方、為替の円安進行を支援要因とした輸出企業やインバウンド関連銘柄への押し目買いなどで下げ渋ると、買い戻しが入り、一時は28000円を回復。しかし、午後に為替介入を示唆する日銀に関する報道を受けて円安が一服すると再び売りが強まった。大引けまで弱含み、結局、朝方に付けた安値に近いところで終えた。

 大引けの日経平均は前日比796.01円安の27818.62円となった。東証プライム市場の売買高は12億48万株、売買代金は3兆621億円だった。セクターではゴム製品、電気機器、精密機器を筆頭にほぼ全面安となった。一方、空運、鉱業は上昇した。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の91%、対して値上がり銘柄は7%だった。

 個別では、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ソニーG<6758>、キーエンス<6861>などの主力ハイテク株のほか、ファーストリテ<9983>、信越化学<4063>、ファナック<6954>の値がさ株、リクルートHD<6098>、エムスリー<2413>などのグロース株が軒並み大きく下落した。東証プライム市場の下落率上位にはラクスル<4384>、マネフォ<3994>、ラクス<3923>などの中小型グロース株が多く入った。ヤーマン<6630>は決算が嫌気されて急落し、下落率トップとなった。中国電力<9504>も今期見通しが失望されて大幅に下落。

 一方、前日の米株式市場でエネルギー関連が相対的に底堅ったことでINPEX<1605>、三井物産<8031>、日本製鉄<5401>、三菱重工<7011>、東邦チタ<5727>などが堅調。連日で賑わっていたインバウンド関連も底堅く、JAL<9201>、JR東日本<9020>、高島屋<8233>、エアトリ<6191>などが買われた。エイチ・アイ・エス<9603>は決算があく抜け感にも繋がり大幅高。三井ハイテック<6966>は好決算を手掛かりにハイテク株安のなか小幅ながら逆行高。米長期金利の上昇を背景にみずほFG<8411>、第一生命HD<8750>も堅調推移。他方、個人投資家の押し目買いが活発化したようで、マザーズ指数の下落率が小幅にとどまり、個別ではANYCOLOR<5032>などの直近IPOのほか、セルソース<4880>、マクビープラ<7095>などの好決算銘柄で大幅高となったものが見られた。