日経平均は大幅反落。20日の米株式市場でダウ平均は313ドル安と反落。連邦公開市場委員会(FOMC)が開催され、米10年債利回りが2011年来の高水準を連日で更新するなか、FOMCの公表結果を警戒した売りが強まった。ナスダック総合指数は-0.95%と反落。米金利上昇を受けたハイテク株安で東京市場も売りが先行し、日経平均は247.58円安と27500円割れからスタート。FOMCの公表結果を明朝午前3時に控えるなかリスク回避の動きが膨らみ、前場終盤には27297.50円(390.92円安)まで下落。ハイテクのほか景気敏感株やインバウンド関連まで広く売られた。日経平均は、その後は下げ止まったものの上値は重く、安値圏でのもみ合いが続いた。

 大引けの日経平均は前日比375.29円安の27313.13円となった。東証プライム市場の売買高は10億6875万株、売買代金は2兆4719億円だった。セクターでは輸送用機器、ガラス・土石製品、空運が下落率上位となった一方、海運、保険、石油・石炭が上昇率上位となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の81%、対して値上がり銘柄は16%だった。

 個別では、レーザーテック<6920>、東エレク<8035>、ソニーG<6758>、キーエンス<6861>の半導体関連・グロース株のほか、三井ハイテック<6966>、TDK<6762>、新光電工<6967>などハイテク株が大きく下落。トヨタ自<7203>、ホンダ<7267>、デンソー<6902>などの輸送用機器、三井物産<8031>、コマツ<6301>、フジクラ<5803>など市況関連も軟調。JAL<9201>、JR東海<9022>、OLC<4661>、オープンドア<3926>のインバウンド関連も冴えない。東証プライム市場の下落率上位にはギフティ<4449>、Sansan<4443>、SHIFT<3697>などの中小型グロース株が多く並んだ。業績予想の引き上げが小幅にとどまったインソース<6200>は出尽くし感から急落。ダイキン<6367>はレーティング格下げ観測、四国電力<9507>は中間配当見送りで大幅安。ダブル・スコープ<6619>は連日でストップ安売り気配のまま終えた。

 一方、前日大きく下落した郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>の海運大手が反発。米長期金利の続伸を受けて第一生命HD<8750>、東京海上HD<8766>が高い。業績予想を下方修正も不適切行為発覚後の過度な懸念が後退した日製鋼<5631>、第1四半期決算が市場予想を上回ったツルハHD<3391>、関連会社が楽天グループ<4755>とオンライン診療で協業合意したと発表したネクシィーズG<4346>などが大幅に上昇し、東証プライム市場の上昇率上位に入った。