日経平均は5日続伸。31日の米株式市場でダウ平均は168.33ドル安と5日ぶり反落、ナスダック総合指数は+0.11%と5日続伸。米7月個人消費支出(PCE)コアデフレーターが予想に一致し、利上げ終了期待を背景に買いが先行。ただ、雇用統計を控えた警戒感からダウ平均は終盤にかけて下落に転じた。一方、ハイテクは長期金利の低下で終日堅調に推移した。前日までの4日続伸で短期的な過熱感が意識された日経平均は98.19円安からスタート。一方、寄り付き直後から切り返すと即座にプラス圏に浮上。予想に反して拡大・縮小の境界値である50を上回った中国8月財新製造業購買担当者景気指数(PMI)が好感され、堅調に推移する中国株を背景にじわじわと上げ幅を広げ、終盤には32845.46円(226.12円高)まで上昇した。一方、米雇用統計を前に上値追いは限られ、後場は次第に上げ幅を縮めた。

 大引けの日経平均は前日比91.28円高の32710.62円となった。東証プライム市場の売買高は13億1819万株、売買代金は3兆2855億円だった。セクターでは鉱業、海運、石油・石炭製品を筆頭にほぼ全面高となった一方、医薬品のみが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の79%、対して値下がり銘柄は18%だった。

 個別では、ロシアの一段の原油輸出削減に向けた動きを背景とした原油市況の強含みにより、INPEX<1605>、石油資源開発<1662>、出光興産<5019>などが上昇。中国の景気対策への期待からかJFEHD<5411>、日本製鉄<5401>など鉄鋼が全般高い。神戸製鋼所<5406>は電動車向けの新たな鋼板開発に関する報道もあり大幅高。大手行による住宅ローン固定金利の引き上げが材料視された銀行セクターでは筑波銀行<8338>、スルガ銀行<8358>などの地銀が軒並み大幅高。野村HD<8604>、マネックスG<8698>の証券・商品先物、T&DHD<8795>、MS&AD<8725>の保険など他の金融関連も高い。川崎汽船<9107>、商船三井<9104>の海運、三井物産<8031>、丸紅<8002>の商社など景気敏感株も全般上昇。配当性向の引き上げを発表した四電工<1939>、前期上振れ着地などが評価された内田洋行<8057>はそれぞれ急伸した。

 一方、米フィラデルフィア半導体株指数(SOX)が5日続伸していたものの、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>、ソシオネクスト<6526>の半導体関連が揃って下落。TDK<6762>、イビデン<4062>、村田製<6981>のほか、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、信越化学<4063>など主力どころのハイテク・グロース(成長)株も軟調だった。子会社社長らの不祥事が伝わったアインHD<9627>は急落。ユーザーローカル<3984>は株式売り出しに伴う需給悪化が嫌気され大きく下落。ほか、国内証券のレーティング格下げを受けた物語コーポ<3097>、四半期収益の鈍化が嫌気されたACCESS<4813>、業績予想を下方修正したトリケミカル<4369>などが売られた。