8日の米国株式市場のダウ平均は56.74ドル高(+0.17%)、S&P500は12.40ポイント高(+0.28%)、ナスダック総合指数は121.08ポイント高(+0.90%)とそれぞれ続伸。序盤は連邦準備制度理事会(FRB)高官が必要とあれば利上げを実施する姿勢を示したことなどで前日比マイナス圏からスタートした。しかし、良好な主要企業決算を受けた買いが下支えとなったほか、原油価格の下落や利上げサイクル終了の思惑に長期金利が低下したため、上昇に転じた。堅調な展開となった米株市場を横目に、日経平均は前日比185.41円高の32457.23円と反発して取引を開始した。米株高を引き継いだほか、米長期金利の低下や原油価格の下落が国内の投資家心理を改善する要因となった。ただ、10月31日以降、5営業日で1500円を超す上げとなっていることから、引き続き短期的な過熱感を意識する向きもあり、後場にはマイナス圏に転落した。

 大引けの日経平均は前週末比105.34円安の32166.34円となった。東証プライム市場の売買高は22億1730万株、売買代金は4兆8165億円だった。セクターでは、石油・石炭製品、鉱業、パルプ・紙などが下落した一方で、その他製品、医薬品、空運業などが上昇率上位に並んだ。東証プライム市場の値上がり銘柄は24%、対して値下がり銘柄は74%となっている。

 個別では、川崎船や郵船<9101>、商船三井<9104>などの海運株、三菱商事<8058>や三井物産<8031>などの商社株などが軟調に推移した。また、三菱UFJ<8306>や三井住友FG<8316>などの金融株も下落した。ソフトバンクG<9984>、信越化<4063>、ヤマハ発<7272>、ディスコ<6146>、三菱重工業<7011>なども下落。ほか、第3四半期下振れ決算で通期計画にも下振れ懸念が広がったライオン<4912>が急落、パイロット<7846>、東海カーボン<5301>、東和銀行<8558>が値下り率上位となった。

 一方、東エレク<8035>やレーザーテック<6920>などの一部の半導体関連株、スズキ<7269>やマツダ<7261>などの自動車関連株の一角が堅調に推移。また、ファーストリテ<9983>、ソニーG<6758>、ルネサス<6723>、SANKYO<6417>、ルネサス<6723>、任天堂<7974>、なども上昇した。業績予想の上方修正を発表した横河電機<6841>やMBO実施でTOB価格2650円にサヤ寄せとなったシミックHD<2309>が急騰、ティラド<7236>、中越パルプ<3877>、参天製薬<4536>が値上がり率上位となった。